最新記事

英王室

女王陛下と自撮りはOK? 英ロイヤルウェディング参加者に伝える王室マナー

2018年5月15日(火)10時44分

5月7日、英国のエリザベス女王に直接触れることは、女王に対する最大のタブーとされている。写真は2017年7月、ロンドンで女王にカーテシーと呼ばれるお辞儀をするメイ首相(2018年 ロイター)

英国のエリザベス女王に直接触れることは、女王に対する最大のタブーとされている。英王室を巡っては、このような明文化されていない儀礼上のルールが数多く存在する。

米国人女優のメーガン・マークルさんは、19日にウィンザー城の聖ジョージ礼拝堂で行われる女王の孫のヘンリー王子との結婚式までに、こうしたルールを完全に身に着けていなければならない。

英王室の一員と会う機会を得た時に、一般人はどのように振る舞えばいいのだろうか。1769年創立のエチケット指導会社「デブレッツ」のアソシエイト・ディレクターで、現代の英国マナーの権威であるルーシー・ヒュームさんに説明してもらった。

●英王室の一員と会ったらどうすればいいのか。

「覚えておかなければならないことの1つは、あいさつの仕方だ。初対面の英王室の一員と会うとき、それが正式な場なら、女性は(膝を大きく曲げる)「カーテシー」と呼ばれるお辞儀をするのが慣例だ。ほんの一瞬軽く曲げるだけでは不十分だ。男性は、首からお辞儀をすることになっている」

●よりくだけた場で会った時はどうすればいいか。

「レセプションや、フォーマルではない場で王室の一員と偶然会うこともあるだろう。その場合、握手が適切なこともある。だが自分から手を出すのではなく、相手が手を差し出してくれるのを待つのがベストだ」

●英王室の人々をどう呼べばいいのか。

「女王に紹介されたなら、『陛下(Your Majesty)』と呼びかける。そのほかの王室メンバーには、『殿下、妃殿下(Your Royal Highness)』だ。2度目以降は、女性に対しては『マァム(Ma'am)』、男性に対しては『サー(Sir)』と呼びかける」

●一緒に自撮りをしてほしいと頼んでもいいか。

「普通は、適切ではない。写真を撮りたければ、まず本人に許可を求めて、できれば誰かに撮ってもらおう。その場合、近づきすぎないことも大事だ」

●英王室の一員と肩を組んでもいいのか。

「英王室の一員に対して、自分からは物理的に接触しようとしないのがベストだ。英王室のメンバーの方から、ハグしようとしてくれたり、肩を組もうとしてくれたりすることもあるかもしれない。だが通常は、その場で何が適切で、何が自分に求められているかをまず観察しよう」

●何か粗相した場合どうなるか。

「問題になることはない。正式に法的ルールとして定められているものは何もない。もし相手を不快にさせたと思うなら、謝罪しよう。だが、あわてずに、落ち着いて振る舞おう」

●私が失敗しても、英王室の人は寛容でいてくれるだろうか。

「公の場での英王室の人々を見ると、異なるさまざまな状況に慣れているように見受けられる。彼らは異なるバックグラウンドから来た人々と日常的に会っているし、人々にくつろいでもらうように振る舞うことにも慣れている。あなたの振る舞いで気分を害すようなことはないだろう」

(翻訳:山口香子、編集:伊藤典子)

[ロンドン 7日 ロイター]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中