最新記事

米朝首脳会談

交渉は無駄と悟った？──トランプが米朝首脳会談を中止した理由

2018年5月25日（金）14時36分
トム・オコナー

あまりに突然の中止　5月22日にホワイトハウスで韓国の文在寅大統領（左）と会ったときにはトランプも米朝首脳会談やる気だったのに？　Kevin Lamarque-REUTERS

＜北朝鮮の敵対的な言動のために中止したと言っているが、このまま首脳会談をやってもアメリカが「勝者」にはなれないという判断が働いたのかも＞

ドナルド・トランプ米大統領は、6月12日にシンガポールで予定されていた北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長との米朝首脳会談を、中止する意向を表明した。北朝鮮の直近の声明でアメリカに対する「激しい怒りとあからさまな敵意」が示されたため、とその理由について述べている。

中止表明は、北朝鮮が外国メディアの取材を入れて豊渓里（プンゲリ）の核実験場を爆破した直後のことだった。今回の爆破は、金正恩がアメリカとの非核化交渉と、韓国との統一を目指す目標に真剣に取り組む意思があることを示すものだった。米朝両国の在任中の指導者による初の会談が中止になったことで、朝鮮半島の不確かな平和は大幅に後退するかもしれない。

コリアン系アメリカ人の団体「コリアン・アメリカン評議会」のジェシカ・リー暫定事務局長は、本誌の取材に対し「外交はしばしば困難で厄介なものだ。米朝両国は落ち着いて、会談中止に過剰反応するべきではない。双方に進捗は見られるし、再び瀬戸際外交に立ち戻ることはできない。特に今後は戦争が選択肢になりかねない」と話している。

トランプが会談中止を決めた背景には、以下の5つの理由が考えられる。

核と核の決戦に

（１）北朝鮮がペンス副大統領を侮辱した

5月21日に放送されたFOXニュースのインタビューで、マイク・ペンス米副大統領は「金正恩がトランプ大統領を手玉に取れると考えているなら大きな間違いだ」と語り、もし金正恩が核兵器を放棄しないならリビアの最高指導者カダフィ大佐と同じ運命をたどるだろうと警告した（カダフィ大佐は、2003年に核開発を放棄したが、米英仏などの支援を受けた反体制勢力によって2011年に政権は崩壊し、殺害された）。朝鮮中央通信は24日、崔善姫（チェ・ソンヒ）外務次官の声明として、ペンスが「無知でばかげている」「政治家としてダミー（まぬけ）」だと激しい言葉で罵った。

（２）北朝鮮が核兵器使用をちらつかせた

崔外務次官は同じ声明で、和平交渉が進まなければ唯一の選択肢は「核と核の決戦」になると脅しをかけた。北朝鮮は、自国の核開発の目的は自衛に限られ、米軍の侵攻を抑止するためだと常に主張してきた。2017年以降のトランプと金正恩の非難の応酬では、双方からの核攻撃の脅しもあったが、会談直前の北朝鮮の言動にトランプ政権は我慢ならなかったのかもしれない。

次のページこれ以上実りはなさそう
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナが水上ドローン攻撃、「影の船団」タンカー
2025.12.11

ワールド

ノーベル平和賞マチャド氏、オスロに到着　授賞式に数
2025.12.11

ワールド

プーチン氏、インドネシア大統領と会談　原子力部門で
2025.12.11

ワールド

香港中銀が0.25％利下げ、米ＦＲＢに追随
2025.12.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは？
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中