最新記事

株式市場

米株暴落、なぜここまで深刻な下げになったかわからない

2018年2月6日(火)18時30分
ジョーダン・ワイスマン

2月5日、株価が軒並み急落した米ニューヨーク証券取引所 Brendan McDermid-REUTERS

<金曜の急落は説明がついたが、月曜午後の半狂乱は意味不明だ>

2月5日、米株式市場は波乱の展開となった。主要指数が全て暴落し、米ダウ工業株30種平均は一時1600ドル近くも下落した。より広い市場をカバーするスタンダード&プアーズ(S&P)500社株価指数は今年の上昇分を失った。人々は米経済専門チャンネルCNBCにチャンネルを合わせ、市場が「小枝のごとく折れた」原因を議論している。もしあなたがトレーダーなら、今夜は絶対にウイスキーが手放せないはずだ。

トレーダーでない我々は、とりあえずパニックに陥る理由はない。株価は上下するものだ。だがはっきりしないのは、今回の暴落がなぜこれほど深刻なものにならなければならなかったか、あるいはそれが市場の先行きに対して何を意味するかだ。

2つのポイントをまとめた。

1)株価の急落は今に始まったことではない

5日の午後、米株式相場は暴落した。アメリカの主要な株価指数であるS&P500は前週末から4.1%下落した。だが実を言うと、別に珍しいことではない。S&P500は2015年8月24日に3.94%安、その前日は3.19%安に急落した。原因は、中国株式と原油価格の下落に市場の警戒感が強まったことだった。だがみんなもう忘れただろう。以後、2016年に長期的な上昇軌道に乗るまで、株価はしばらく乱高下を続けた。

下落率では大したことはない

ダウ平均は、5日の終値が前週末比1200ドル安に迫った。大幅に見えるのは、数字を大きく見せているからだ。ニュース番組の平均的な視聴者は、ダウ平均が500ドル以上下落すれば一大事、と刷り込まれている。だがダウ平均の最高値が2万4000~2万5000ドル前後を行き来するのが日常的になった今、1000ドルの振れ幅に以前ほど大きな意味はない。比率で言えばわずか4.6%の下落だ。米紙ウォールストリート・ジャーナルの編集者は、ダウ平均の下落率が今回より大きかった日は過去に100日以上ある、とツイッターに投稿した。

株価が2営業日で急落したと言っても昨年12月末の水準に逆戻りしたに過ぎない、ということも覚えていてほしい。もしあなたが1年前にS&P500に投資していれば、5日の急落後も約15%の上昇率を確保している。

2)なぜあれほど売られたか理由が不明

特定の日に株式市場が上下に揺れ動く要因を正確に説明するのはほぼ不可能だし、それを試みること自体が無駄、という人もいる。多くの場合はまさにその通りだが、今回は下落の半分は説明がつく。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、日韓などアジア歴訪 中国と「ディ

ビジネス

ムーディーズ、フランスの見通し「ネガティブ」に修正

ワールド

米国、コロンビア大統領に制裁 麻薬対策せずと非難

ワールド

再送-タイのシリキット王太后が93歳で死去、王室に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 2
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任務戦闘艦を進水 
  • 3
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元に現れた「1羽の野鳥」が取った「まさかの行動」にSNS涙
  • 4
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 5
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    為替は先が読みにくい?「ドル以外」に目を向けると…
  • 8
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 9
    アメリカの現状に「重なりすぎて怖い」...映画『ワン…
  • 10
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 4
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中