最新記事

株式市場

米株暴落、なぜここまで深刻な下げになったかわからない

2018年2月6日（火）18時30分
ジョーダン・ワイスマン

2月5日、株価が軒並み急落した米ニューヨーク証券取引所　Brendan McDermid-REUTERS

＜金曜の急落は説明がついたが、月曜午後の半狂乱は意味不明だ＞

2月5日、米株式市場は波乱の展開となった。主要指数が全て暴落し、米ダウ工業株30種平均は一時1600ドル近くも下落した。より広い市場をカバーするスタンダード＆プアーズ（S&P）500社株価指数は今年の上昇分を失った。人々は米経済専門チャンネルCNBCにチャンネルを合わせ、市場が「小枝のごとく折れた」原因を議論している。もしあなたがトレーダーなら、今夜は絶対にウイスキーが手放せないはずだ。

トレーダーでない我々は、とりあえずパニックに陥る理由はない。株価は上下するものだ。だがはっきりしないのは、今回の暴落がなぜこれほど深刻なものにならなければならなかったか、あるいはそれが市場の先行きに対して何を意味するかだ。

2つのポイントをまとめた。

1）株価の急落は今に始まったことではない

5日の午後、米株式相場は暴落した。アメリカの主要な株価指数であるS＆P500は前週末から4.1％下落した。だが実を言うと、別に珍しいことではない。S&P500は2015年8月24日に3.94％安、その前日は3.19％安に急落した。原因は、中国株式と原油価格の下落に市場の警戒感が強まったことだった。だがみんなもう忘れただろう。以後、2016年に長期的な上昇軌道に乗るまで、株価はしばらく乱高下を続けた。

下落率では大したことはない

ダウ平均は、5日の終値が前週末比1200ドル安に迫った。大幅に見えるのは、数字を大きく見せているからだ。ニュース番組の平均的な視聴者は、ダウ平均が500ドル以上下落すれば一大事、と刷り込まれている。だがダウ平均の最高値が2万4000～2万5000ドル前後を行き来するのが日常的になった今、1000ドルの振れ幅に以前ほど大きな意味はない。比率で言えばわずか4.6％の下落だ。米紙ウォールストリート・ジャーナルの編集者は、ダウ平均の下落率が今回より大きかった日は過去に100日以上ある、とツイッターに投稿した。

株価が2営業日で急落したと言っても昨年12月末の水準に逆戻りしたに過ぎない、ということも覚えていてほしい。もしあなたが1年前にS&P500に投資していれば、5日の急落後も約15％の上昇率を確保している。

2）なぜあれほど売られたか理由が不明

特定の日に株式市場が上下に揺れ動く要因を正確に説明するのはほぼ不可能だし、それを試みること自体が無駄、という人もいる。多くの場合はまさにその通りだが、今回は下落の半分は説明がつく。

次のページ奇怪な半狂乱
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米商務長官、エプスタイン氏との関係否定　トランプ氏
2026.02.11

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み　個人消費に減
2026.02.11

ワールド

ＵＳＭＣＡ巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く
2026.02.11

ビジネス

ＦＲＢ金利は「中立」水準、当面据え置きの公算＝クリ
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中