最新記事

株式市場

米株暴落、なぜここまで深刻な下げになったかわからない

2018年2月6日(火)18時30分
ジョーダン・ワイスマン

2月5日、株価が軒並み急落した米ニューヨーク証券取引所 Brendan McDermid-REUTERS

<金曜の急落は説明がついたが、月曜午後の半狂乱は意味不明だ>

2月5日、米株式市場は波乱の展開となった。主要指数が全て暴落し、米ダウ工業株30種平均は一時1600ドル近くも下落した。より広い市場をカバーするスタンダード&プアーズ(S&P)500社株価指数は今年の上昇分を失った。人々は米経済専門チャンネルCNBCにチャンネルを合わせ、市場が「小枝のごとく折れた」原因を議論している。もしあなたがトレーダーなら、今夜は絶対にウイスキーが手放せないはずだ。

トレーダーでない我々は、とりあえずパニックに陥る理由はない。株価は上下するものだ。だがはっきりしないのは、今回の暴落がなぜこれほど深刻なものにならなければならなかったか、あるいはそれが市場の先行きに対して何を意味するかだ。

2つのポイントをまとめた。

1)株価の急落は今に始まったことではない

5日の午後、米株式相場は暴落した。アメリカの主要な株価指数であるS&P500は前週末から4.1%下落した。だが実を言うと、別に珍しいことではない。S&P500は2015年8月24日に3.94%安、その前日は3.19%安に急落した。原因は、中国株式と原油価格の下落に市場の警戒感が強まったことだった。だがみんなもう忘れただろう。以後、2016年に長期的な上昇軌道に乗るまで、株価はしばらく乱高下を続けた。

下落率では大したことはない

ダウ平均は、5日の終値が前週末比1200ドル安に迫った。大幅に見えるのは、数字を大きく見せているからだ。ニュース番組の平均的な視聴者は、ダウ平均が500ドル以上下落すれば一大事、と刷り込まれている。だがダウ平均の最高値が2万4000~2万5000ドル前後を行き来するのが日常的になった今、1000ドルの振れ幅に以前ほど大きな意味はない。比率で言えばわずか4.6%の下落だ。米紙ウォールストリート・ジャーナルの編集者は、ダウ平均の下落率が今回より大きかった日は過去に100日以上ある、とツイッターに投稿した。

株価が2営業日で急落したと言っても昨年12月末の水準に逆戻りしたに過ぎない、ということも覚えていてほしい。もしあなたが1年前にS&P500に投資していれば、5日の急落後も約15%の上昇率を確保している。

2)なぜあれほど売られたか理由が不明

特定の日に株式市場が上下に揺れ動く要因を正確に説明するのはほぼ不可能だし、それを試みること自体が無駄、という人もいる。多くの場合はまさにその通りだが、今回は下落の半分は説明がつく。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中