最新記事

エネルギー

ロンドンのバス、コーヒーで走る　シェルが支援、燃料にコーヒー油導入へ

2017年11月20日（月）18時13分

１１月２０日、英・オランダ系石油会社ロイヤル・ダッチ・シェルとクリーン技術会社バイオビーンは２０日、コーヒーの出し殻を利用した燃料がロンドンのバスに使われると発表した。写真はロイヤル・ダッチ・シェルのロゴ。ロンドンで２０１５年１月撮影（２０１７年　ロイター／Toby Melville）

英・オランダ系石油会社ロイヤル・ダッチ・シェルとクリーン技術会社バイオビーンは２０日、コーヒーの出し殻を利用した燃料がロンドンのバスに使われると発表した。

両社の声明によると、コーヒー油を含むバイオ燃料をバスの燃料供給チェーンに組み込む。燃料はそのまま使用でき、バスの車両を改造する必要はないという。

バイオビーンと提携先のアージェント・エナジーは、一定の条件で使用すればバス１台を１年間運行できるだけの燃料をこれまでに生産したとしている。

バスを運行するトランスポート・フォー・ロンドンのウェブサイトによると、温暖化ガス排出抑制のためバイオ燃料に切り替えており、現在はケータリング業者から回収した料理の廃油を用いた燃料を使っている。

バイオビーンによると、ロンドン市民は１日平均２．３杯のコーヒーを飲み、年間２０万トン以上の出し殻がゴミとなっている。それをコーヒーチェーンや工場から引き取り、乾燥・加工してコーヒー油を抽出する。

バイオビーン創業者のアーサー・ケイ氏は「廃棄物を未開発の資源と考え始めたときに可能になる素晴らしい事例となった」と述べた。

コーヒー燃料技術はシェルが支援している。　

［２０日　ロイター］


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2017トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優位性示
2026.02.11

ビジネス

ＡＩ懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール
2026.02.11

ビジネス

ＭＳＣＩ銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新
2026.02.11

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中