最新記事

テクノロジー

奇跡の素材で割れないスマホが現実に

2017年11月29日（水）18時00分
アンソニー・カスバートソン

サセックス大学の研究者が開発した新素材は、薄くて丈夫なだけでなく曲げられるのも大きな特徴　University of Sussex

＜原子1個分の厚さで鋼の200倍頑丈。銅より導電性が高く、ゴム並みに柔軟な新素材「グラフェン」に期待が集まる＞

バキバキに割れたスマホの画面は、近いうちに過去のものになるかもしれない。研究者の間で「奇跡の素材」と呼ばれるグラフェンを用いて、安価で恐ろしく頑丈なタッチスクリーン用の透明電極フィルムが開発されたからだ。

グラフェンは炭素原子が蜂の巣状に共有結合した極めて薄いシート状の新素材。厚さは原子1個分しかなく、強度は鋼の200倍。銅よりも導電性が高く、ゴムのような柔軟性を持つ。

英サセックス大学の物理学者は、銀ナノワイヤという別の新素材とグラフェンを組み合わせることで、割れやすいスマホ画面の解決策を編み出した。米化学会の機関誌ラングミュールに発表された論文によれば、この混合素材は既存のものより安価で頑丈なだけでなく、より環境に優しく反応感度も高い。

現在のスマホ画面に使われる電極フィルムには、値段が高く採掘の際に環境を破壊するレアメタルのインジウムが使われている。インジウムは壊れやすいため、タッチスクリーンにひびが入ったり粉々に割れたりしやすい。

これに対して「グラフェンは比較的豊富にある天然のグラファイト（黒鉛）を分離して作られるので、タッチセンサーの製造コストは大幅に下がる」と、プロジェクトの研究者マシュー・ラージは言う。

グラフェンを素材にした導電シートはスマホ画面だけでなく、折り畳んだり丸めたりできる新世代の電子機器の開発にも貢献しそうだ。業界首位のサムスンをはじめとする大手スマホメーカーは、スクリーン技術に革命を起こすグラフェンの可能性に大注目。サムスン高度先端技術研究所では現在、グラフェンの商用化に取り組んでいる。

各社がグラフェンに関心を寄せる理由は、そのユニークな特性にある。04年に英マンチェスター大学の研究所で初めて作られたグラフェンは、想定される用途が極めて幅広い。

割れないスマホ画面や次世代の電子機器のほかにも、蚕にグラフェンを食べさせてできるという強化シルク、屋内太陽電池や塩水ろ過器、糖尿病の検査や治療に使える「タトゥー型」バイオセンサーなど、応用範囲は実に多様だ。

「グラフェンを幅広い一般向けの用途に活用する方法については、長年研究が行われてきた」と、英サリー大学でグラフェン研究を行っているラビ・シルバ教授は昨年本誌に語った（今回の研究には関わっていない）。「いよいよ、そうした応用が実現段階に入りつつある」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録（無料）はこちらから=>>

[2017年11月28日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議　
2026.02.11

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪　米富豪関連捜
2026.02.11

ビジネス

エリオット、ＬＳＥＧ株大量取得か　自社株買いなど協
2026.02.11

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中