最新記事

ハロウィーン

やり過ぎコスチュームに、門限・罰金まで...... カナダのハロウィーン事情

2017年10月26日(木)18時00分
モーゲンスタン陽子

Valentyn Ogirenko-REUTERS

<ハロウィーンの季節。セクハラ疑惑のハリウッドの大物プロデューサーや『アンネの日記』のアンネ・フランクのコスチュームまで、やり過ぎコスチュームが問題になったり、16歳以上のトリック・オア・トリートは罰金...など、カナダのハロウィーン事情>

日本でも定着してきた感のあるハロウィーン。だが本場のアメリカやカナダでは、ハロウィーンは10月31日の「トリック・オア・トリート」(仮装した子供たちが近隣の家をまわってお菓子を集めること)だけに限ったことではない。

10月に入った途端、飾り付けを始める家は少なくない。気合の入った家の集まるエリアでは各家庭が競い合い、通り全体が屋外お化け屋敷のようになる。学校はもちろん、所属するクラブや個人的な集まりなどで31日以前にも何度もハロウィーンパーティーが行われるから、子供を持つ親はとくに大変だ。

しかしカナダの一部では、今年のハロウィーンはちょっと様子がちがっているようだ。

16歳以上のトリック・オア・トリートは罰金?

ニューブランズウィック州バザーストではこのほど、16歳以上のトリック・オア・トリートを禁止し、また子供たちの門限を夜8時と設定する条例を可決した。違反した場合、200ドルの罰金が科される可能性が出てくる(CTV)。

また、ハロウィーン当日は学校にも仮装して行く。ところが、ウィニペグのある新設校は、教師たちの前任校での経験をふまえ、今年のハロウィーンにコスチュームで登校することを禁止した。かわりにこれを「ネクタイとスカーフの日」としたのだが、「子供たちの大きな楽しみを奪った」として、一部の保護者たちの怒りをかっている(グローブ・アンド・メール)。

カナダのいわゆる「小学校」は幼稚園を併設し、8年生までというところがふつうだが、高学年の13, 14歳のティーンの仮装を幼稚園児が恐れたり、また一部の生徒がガイドラインを無視して刀などの小道具を持ち込んだりするからだという。筆者の子供たちが通っていた学校にも、顔を覆うマスクの類や小道具は禁止されていたが、あまり徹底して守られてはいなかった。また、多民族国家であるカナダの性質上、本来は宗教的な行事であるハロウィーンに子供を登校させない親もいるという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

全米知事会、トランプ氏との会合中止 共和党のみ招待

ワールド

再送-中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優

ワールド

再送-米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締ま

ビジネス

中国1月CPI、伸び0.2%に鈍化 PPIは下落率
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中