最新記事

テロ

ノートPCの持ち込み禁止はISISの高性能爆弾のせいだった

2017年6月13日（火）15時00分
カラム・ペイトン

ISISがノートパソコンのバッテリーに見せかけた爆弾を作った（写真はイメージ）　Srdjan Zivulovic-REUTERS

＜イスラエルからアメリカに渡り機密扱いになっていたのは、ノートパソコンのバッテリーを偽装しX線検査を欺く爆弾を使った航空機爆破計画＞

イスラエルがテロ組織ISIS（自称イスラム国、別名ISIL）に対して行ったハッキング攻撃で、シリアに拠点を置くISISの爆弾製造班が、高性能爆弾を組み込んだノートパソコンを使って航空機の爆破を計画していたことが明らかになった。イスラエルからアメリカに渡り、トランプがロシアに喋ってしまい、一方で一部中東諸国発アメリカ行きの航空機にノートパソコン等の持ち込みが禁止になっているのはこのためだった。

ニューヨーク・タイムズ紙の報道によれば、こうしたきわめて重大な情報の発見は、ISISに対するサイバー活動で成功した数少ない事例だ。この情報はのちの5月に、アメリカのトランプ大統領からロシアにリークされている。

匿名の当局者の話によると、イスラエルが得たこの情報は精細で質が高く、米当局が爆弾がどうやって起爆するかをはっきりと識別できるほどだったという。ISISの爆弾製造班は、空港のX線検査を欺き、ノートパソコンのバッテリーと誤認されるような爆発物を設計していた。

3月21日にアメリカ国土安全保障省（DHS）から指示が出たのを受けて、ヨルダン、エジプト、クウェート、モロッコ、カタール、トルコ、サウジアラビアならびにアラブ首長国連邦の10空港でセキュリティーの強化策がとられており、アメリカ直行便へのノートパソコンをはじめとする電子機器の機内持ち込みが禁止されている。

【参考記事】テロ警戒、米トランプ政権が電子機器の機内持ち込み禁止へ
【参考記事】ロイヤル・ヨルダン航空、米の電子機器禁止に神対応

DHSはさらに、脅威の深刻さを考慮し、電子機器持ち込み禁止をヨーロッパ各地の空港にも拡大することを一時的に検討していた。

トランプがペラペラと

ワシントン・ポスト紙によると、この情報は極秘だったが、5月10日にトランプがロシアのセルゲイ・ラブロフ外相ならびにセルゲイ・キスリャク駐米大使と会談したときに話したため公になった。

【参考記事】トランプ、最高機密をロシア外相らに話して自慢

この情報がイスラエルからもたらされたということはのちに明らかになったが、当初は、ハッキングではなく情報筋から得られたと考えられていた。もし情報を盗んだのがイスラエルの情報員だと発覚すれば、命も危うくなるところだった。

ニューヨーク・タイムズ紙の報道によれば、アメリカはインターネット上におけるISISの活動を妨害するためのサイバー攻撃を実施しているが、過去12カ月間は大した成果を上げていない。国防総省は2016年に、ISISに対して新たなサイバー攻撃を行っていると明らかにしたが、ISISのプロパガンダや新兵募集、兵士への給与支払い、命令の発信などを阻止できずにいる。

2017年3月までアメリカ国家安全保障会議（NSC）の反テロリズム担当シニアディレクターを務めていたジョシュア・ゲルツァーは、国防総省のサイバー攻撃には失望の声が上がっている、と話す。

「（サイバー攻撃は、）実際には、一般的に考えられているよりもずっと難しい。システムに侵入できさえすれば情報を永久に消してしまえると考えているだろうが、そんなに簡単にできることはまずない」とゲルツァーは述べている。

（翻訳:ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エアバス機、1日にほぼ通常運航へ　不具合ソフトの更
2025.12.01

ビジネス

香港高層住宅火災、中国当局が保険金支払いなどの迅速
2025.12.01

ビジネス

中国百度、複数部門でレイオフ開始との情報　ＡＩ事業
2025.12.01

ビジネス

利上げの是非、12月の決定会合で「適切に判断」＝植
2025.12.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業界を様変わりさせたのは生成AIブームの大波
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明？　「人類が見るのは初めて」
  • 3
    メーガン妃の写真が「ダイアナ妃のコスプレ」だと批判殺到...「悪意あるパクリ」か「言いがかり」か
  • 4
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 5
    「世界で最も平等な国」ノルウェーを支える「富裕税…
  • 6
    コンセントが足りない！...パナソニックが「四隅配置…
  • 7
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    中国の「かんしゃく外交」に日本は屈するな──冷静に…
  • 10
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 5
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 8
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中