最新記事

テロ

ノートPCの持ち込み禁止はISISの高性能爆弾のせいだった

2017年6月13日(火)15時00分
カラム・ペイトン

ISISがノートパソコンのバッテリーに見せかけた爆弾を作った(写真はイメージ) Srdjan Zivulovic-REUTERS

<イスラエルからアメリカに渡り機密扱いになっていたのは、ノートパソコンのバッテリーを偽装しX線検査を欺く爆弾を使った航空機爆破計画>

イスラエルがテロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)に対して行ったハッキング攻撃で、シリアに拠点を置くISISの爆弾製造班が、高性能爆弾を組み込んだノートパソコンを使って航空機の爆破を計画していたことが明らかになった。イスラエルからアメリカに渡り、トランプがロシアに喋ってしまい、一方で一部中東諸国発アメリカ行きの航空機にノートパソコン等の持ち込みが禁止になっているのはこのためだった。

ニューヨーク・タイムズ紙の報道によれば、こうしたきわめて重大な情報の発見は、ISISに対するサイバー活動で成功した数少ない事例だ。この情報はのちの5月に、アメリカのトランプ大統領からロシアにリークされている。

匿名の当局者の話によると、イスラエルが得たこの情報は精細で質が高く、米当局が爆弾がどうやって起爆するかをはっきりと識別できるほどだったという。ISISの爆弾製造班は、空港のX線検査を欺き、ノートパソコンのバッテリーと誤認されるような爆発物を設計していた。

3月21日にアメリカ国土安全保障省(DHS)から指示が出たのを受けて、ヨルダン、エジプト、クウェート、モロッコ、カタール、トルコ、サウジアラビアならびにアラブ首長国連邦の10空港でセキュリティーの強化策がとられており、アメリカ直行便へのノートパソコンをはじめとする電子機器の機内持ち込みが禁止されている。

【参考記事】テロ警戒、米トランプ政権が電子機器の機内持ち込み禁止へ
【参考記事】ロイヤル・ヨルダン航空、米の電子機器禁止に神対応

DHSはさらに、脅威の深刻さを考慮し、電子機器持ち込み禁止をヨーロッパ各地の空港にも拡大することを一時的に検討していた。

トランプがペラペラと

ワシントン・ポスト紙によると、この情報は極秘だったが、5月10日にトランプがロシアのセルゲイ・ラブロフ外相ならびにセルゲイ・キスリャク駐米大使と会談したときに話したため公になった。

【参考記事】トランプ、最高機密をロシア外相らに話して自慢

この情報がイスラエルからもたらされたということはのちに明らかになったが、当初は、ハッキングではなく情報筋から得られたと考えられていた。もし情報を盗んだのがイスラエルの情報員だと発覚すれば、命も危うくなるところだった。

ニューヨーク・タイムズ紙の報道によれば、アメリカはインターネット上におけるISISの活動を妨害するためのサイバー攻撃を実施しているが、過去12カ月間は大した成果を上げていない。国防総省は2016年に、ISISに対して新たなサイバー攻撃を行っていると明らかにしたが、ISISのプロパガンダや新兵募集、兵士への給与支払い、命令の発信などを阻止できずにいる。

2017年3月までアメリカ国家安全保障会議(NSC)の反テロリズム担当シニアディレクターを務めていたジョシュア・ゲルツァーは、国防総省のサイバー攻撃には失望の声が上がっている、と話す。

「(サイバー攻撃は、)実際には、一般的に考えられているよりもずっと難しい。システムに侵入できさえすれば情報を永久に消してしまえると考えているだろうが、そんなに簡単にできることはまずない」とゲルツァーは述べている。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中