最新記事

テロ

ノートPCの持ち込み禁止はISISの高性能爆弾のせいだった

2017年6月13日（火）15時00分
カラム・ペイトン

ISISがノートパソコンのバッテリーに見せかけた爆弾を作った（写真はイメージ）　Srdjan Zivulovic-REUTERS

＜イスラエルからアメリカに渡り機密扱いになっていたのは、ノートパソコンのバッテリーを偽装しX線検査を欺く爆弾を使った航空機爆破計画＞

イスラエルがテロ組織ISIS（自称イスラム国、別名ISIL）に対して行ったハッキング攻撃で、シリアに拠点を置くISISの爆弾製造班が、高性能爆弾を組み込んだノートパソコンを使って航空機の爆破を計画していたことが明らかになった。イスラエルからアメリカに渡り、トランプがロシアに喋ってしまい、一方で一部中東諸国発アメリカ行きの航空機にノートパソコン等の持ち込みが禁止になっているのはこのためだった。

ニューヨーク・タイムズ紙の報道によれば、こうしたきわめて重大な情報の発見は、ISISに対するサイバー活動で成功した数少ない事例だ。この情報はのちの5月に、アメリカのトランプ大統領からロシアにリークされている。

匿名の当局者の話によると、イスラエルが得たこの情報は精細で質が高く、米当局が爆弾がどうやって起爆するかをはっきりと識別できるほどだったという。ISISの爆弾製造班は、空港のX線検査を欺き、ノートパソコンのバッテリーと誤認されるような爆発物を設計していた。

3月21日にアメリカ国土安全保障省（DHS）から指示が出たのを受けて、ヨルダン、エジプト、クウェート、モロッコ、カタール、トルコ、サウジアラビアならびにアラブ首長国連邦の10空港でセキュリティーの強化策がとられており、アメリカ直行便へのノートパソコンをはじめとする電子機器の機内持ち込みが禁止されている。

【参考記事】テロ警戒、米トランプ政権が電子機器の機内持ち込み禁止へ
【参考記事】ロイヤル・ヨルダン航空、米の電子機器禁止に神対応

DHSはさらに、脅威の深刻さを考慮し、電子機器持ち込み禁止をヨーロッパ各地の空港にも拡大することを一時的に検討していた。

トランプがペラペラと

ワシントン・ポスト紙によると、この情報は極秘だったが、5月10日にトランプがロシアのセルゲイ・ラブロフ外相ならびにセルゲイ・キスリャク駐米大使と会談したときに話したため公になった。

【参考記事】トランプ、最高機密をロシア外相らに話して自慢

この情報がイスラエルからもたらされたということはのちに明らかになったが、当初は、ハッキングではなく情報筋から得られたと考えられていた。もし情報を盗んだのがイスラエルの情報員だと発覚すれば、命も危うくなるところだった。

ニューヨーク・タイムズ紙の報道によれば、アメリカはインターネット上におけるISISの活動を妨害するためのサイバー攻撃を実施しているが、過去12カ月間は大した成果を上げていない。国防総省は2016年に、ISISに対して新たなサイバー攻撃を行っていると明らかにしたが、ISISのプロパガンダや新兵募集、兵士への給与支払い、命令の発信などを阻止できずにいる。

2017年3月までアメリカ国家安全保障会議（NSC）の反テロリズム担当シニアディレクターを務めていたジョシュア・ゲルツァーは、国防総省のサイバー攻撃には失望の声が上がっている、と話す。

「（サイバー攻撃は、）実際には、一般的に考えられているよりもずっと難しい。システムに侵入できさえすれば情報を永久に消してしまえると考えているだろうが、そんなに簡単にできることはまずない」とゲルツァーは述べている。

（翻訳:ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ安全保障に欧州主導の平和維持部隊　10カ
2025.12.16

ビジネス

米ボストン連銀総裁、ＦＲＢ利下げ支持も「ぎりぎりの
2025.12.16

ビジネス

米ＮＹ連銀総裁「ＦＲＢは今後の対応態勢整う」、来年
2025.12.16

ビジネス

カナダＣＰＩ、11月は2.2％上昇で横ばい　コアイ
2025.12.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 6
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部（…
  • 9
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 10
    世界の武器ビジネスが過去最高に、日本は増・中国減─…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中