最新記事

キャリアアップ特集

早稲田大学ビジネススクールの魅力は、多様性の中でグローバルな経験を積める環境

2017年2月20日(月)14時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

多様性を体得できる様々な取り組み

では早稲田大学ビジネススクールの修了後は、どのようなキャリアビジョンが考えられるのだろうか。「MBAを取り巻く日本の状況はアメリカとは異なり、MBAを取得したからといってすぐに給料が跳ね上がるというわけではありません。WBSで実務に直結する力を身に付け、卒業後、所属企業でキャリアアップを実現する人が多い。」と岸氏が話すように、多くの人は現在勤務している企業でキャリアを積み重ねていく。

しかし、中にはWBSとシンガポールのトップ校であるナンヤンビジネススクールの両校のMBAを取得できる「早稲田‐ナンヤン ダブル MBA プログラム」を修了し、転職したIT企業で世界中を飛び回るという華麗なキャリアチェンジを実現した人もいる。

日本のビジネススクールの弱みとされる多様性に関しても、様々な取り組みが行われている。例えば、日本の社会人が多い夜間プログラムの学生と、留学生が7割を占める昼間プログラムの学生の両方が履修できる日英科目というものがある。これは日本語と英語の両方で授業が行われ、土曜日にも設置されている。

留学生といっても、中国やタイ、シンガポールといった母国での実務経験が2~3年以上ある人がメインなので、多様性に富んだ環境の中でディスカッションなどを経験することができる。

wbs170220-03.jpg

実務と学問のバランスが配慮された教員構成への評価も高い(写真提供:WBS)

【参考記事】「使えるファイナンス」をもつ人材が日本に足りない

このほか、海外集中授業では、世界各国の都市で1週間程度の短期集中型の授業を開講。夜間プログラムの学生が参加しやすいように、まとまった休暇が取りやすい夏期などに実施されている。また最近では、夜間プログラムの学生でも、提携先の海外のビジネススクールへ積極的に留学するケースが増えている。

交換留学という形を取るため、留学先大学に新たに授業料を払う必要はなく(渡航費や滞在費などは別途必要)、WBSへ学費を納めることでフランスのリヨン経営大学院やアメリカのUCLA経営大学院といった名門校で学ぶことができる。

もちろん、こうした取り組みは学生のネットワークにも反映される。「早稲田大学は留学生が多く、実はWBSの英語の科目以外に、早稲田大学の英語の科目も履修することができる。夜間のプログラムであっても、本当の意味での多様性に触れ、グローバルな視点を身につけられる環境が整っている。」と、岸氏は話す。国内のビジネススクールではグローバルな人材を育成しにくいという指摘もあるが、WBSは独自の取り組みによってそうしたニーズに応えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、中国に関税交渉を打診 国営メディア報道

ワールド

英4月製造業PMI改定値は45.4、米関税懸念で輸

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持:識者はこうみる

ワールド

韓国最高裁、李在明氏の無罪判決破棄 大統領選出馬資
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中