最新記事

テクノロジー

韓国の野心的なロボット・テーマパーク

16年開園予定のロボットランドには未来のエンジニア養成施設も

2014年1月23日（木）16時31分
サラ・ダハティ

シンボル　お台場のガンダム？　いや、６倍も背が高い韓国の「テコンＶ」だ　Robot Land/YouTube

　２０１６年、君はどこにいるだろうか？　答えは１つしかない──韓国・仁川に開園予定の世界初のロボット・テーマパーク「ロボットランド」だ。サイボーグやアンドロイドたちに囲まれたアトラクションのほか、ロボット産業の育成施設も含むテーマパークになるという。

　ロボットランドは首都ソウルから西へ約30キロの港湾地区に建設され、総敷地面積は約75万平方メートル。ローラーコースターなどの各種アトラクションのほか、ロボット展示場や会議場、レストランやホテルなども併設される。

　ロボットランドのトレードマークとなるのが、韓国のアニメに登場するロボット「テコンＶ」の高さ１１１メートルにおよぶ巨大タワーだ。日本のお台場にあるガンダム像（18メートル）はもとより、ニューヨークの自由の女神（93メートル）より高い。

　ロボット産業の育成を目的とした、研究開発センターやロボット工学教育機関も完備される。つまり、ロボットランドに子供を遊びに連れて行って、間違って置き去りにしてきたとしても、立派なロボットエンジニアになって帰ってくるかもしれない！　もちろん、人類を踏みつぶすのではなく、人類の役に立つロボットを発明してくれることを願う。
　
　ロボットランドの総工費は約6700億ウォン（約650億円）、政府と民間企業、大学などが共同で拠出する。アトラクションや教育施設などは16年９月までに、ホテルやコンドミニアムなどは18年までに完成する予定だ。そして政府は、２０２０年までに韓国の全世帯がロボットを１体ずつ所有するようになることを期待しているらしい。

　ちなみに、「ロボット」という言葉は１９２０年にチェコスロバキアの戯曲で造語として使われたのが始まりだとされる。その語源はチェコ語で強制労働を意味する「robota」だという。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、東部要衝都市を9割掌握と発表　ロシアは
2025.12.18

ビジネス

ウォラーＦＲＢ理事「中銀独立性を絶対に守る」、大統
2025.12.18

ワールド

米財務省、「サハリン２」の原油販売許可延長　来年6
2025.12.18

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」　外相が電
2025.12.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 8
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 10
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中