最新記事

メディア

NYタイムズをけなすWSJの愚かさ

ライバル紙を「読みにくい」と攻撃する戦略は自分の価値を下げるだけだ

2010年4月20日(火)16時56分
マリオン・マネカー

見込み違い? WSJを所有するマードックは、地元ニュースを充実させる改革でNYタイムズとの全面対決に乗り出したが Kevin Lamarque-Reuters

 仰々しく、過剰なまでに身構えており、危険なほどに冷淡──。ウォール・ストリート・ジャーナル紙(WSJ)のロバート・トムソン編集長は最近ますます、保守系テレビ局FOXニュースのキャスターのような話し方になりつつある。ニューヨーク・オブザーバー今週号でも、ライバル紙であるニューヨーク・タイムズへの威嚇攻撃を繰り広げている。

 きっかけは、WSJが地元ニューヨークのローカル情報をカバーする12ページ前後のニューヨーク地域面を新設すること。WSJを所有するメディア王ルパード・マードックが語ったように、これは「ジャーナリズムの賞を取って全国的な評価を高めることに熱中し、地元ニュースを昔ほどカバーしなくなった」タイムズ紙を意識した改革だ。

 トムソンとマードックは、タイムズ紙への中傷が人々の興味を引くと考えているようだが、おかしな話だ。いい新聞を作れば、読者は増える。なのに、トムソンの以下のような発言を聞くと、彼らが私たちと同じメディア界で生きているとは思えない。


トムソン氏の見解では、「2番目の購読紙」というものはもはや存在しない。「人々はいずれ1紙しか買わなくなり、それはWSJであるべきだ。ニューヨーク・タイムズ紙は読みにくい新聞だ」と、トムソン氏は語った。「読みたい記事がどこにあるのか見つけにくい。WSJのほうがずっと読みやすく、理解しやすい。記事の途中で別のページに飛ぶケースも(タイムズほど)多くない。活字で読むことにイラついていた読者には朗報だ。WSJのとっつきやすさは大きな意味をもつ」


 トムソンの主張は誤解も甚だしい。もはや存在しなくなったのは「第1の購読紙」のほうだ。ニュースは多種多様なメディアを介して、あらゆる方面から押し寄せてくる。ソーシャル・ネットワーキング・サイトや他人とのリアルなコミュニケーション、あるいは速報性が高いケーブルテレビやニュースサイトによって、また聞きの情報に触れる機会も多い。

真の国際紙になる潜在力があるのに

 どれか1つのニュース媒体だけを重視する忠誠心は薄れる一方だ。複数の新聞や雑誌を講読しつつ、ウェブも日常的にチェックしている人々にとっては、ニュースを知るために新聞を読むという発想は失笑ものである。

 われわれは電子的な媒体を通してニュースを消費している。そして、その媒体の主張に共感できる、あるいは役立つ情報が手に入るといった経験値に基づいて利用する媒体を選ぶ。

 WSJには今も、多くの強みがある。ビジネスや経済に精通した記者を多数かかえ、業界への影響力もある。長文の経済記事を毎日掲載するという強みを捨てた紙面改革はマードックの悲しい見込み違いだが、同紙にはビジネスだけでなく文化や政治、テクノロジーまで幅広くカバーする新聞を作れるだけの知的で洗練されたスタッフがそろっている。

 だが、タイムズ紙は難解すぎるなどというトムソンのたわ言を聞くと、心配は尽きない。私には、WSJがタイムズに固執する理由がどうしてもわからない。タイムズは発行部数の少ない地方紙だが、WSJは真の意味で国際的な新聞になる力を備えている。

 今回の中傷によって、WSJはタイムズにダメージを与えたかもしれない。だが、本当の意味でダメージを受けたのはWSJのほうだ。

*The Big Money特約
http://www.thebigmoney.com/

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミネソタ州に兵士1500人派遣も、国防総省が準備命

ワールド

EUとメルコスルがFTAに署名、25年間にわたる交

ワールド

トランプ氏、各国に10億ドル拠出要求 新国際機関構

ワールド

米政権、ベネズエラ内相と接触 マドゥロ氏拘束前から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 5
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 6
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 7
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中