最新記事
恋愛

AIとの「性的なメッセージ」は「浮気」に該当?...驚きの調査結果が明らかに

Sexting With an AI Bot? Third of Singles Thinks It's Cheating

2025年9月9日(火)19時51分
スザンヌ・ブレイク
AIとの恋愛のイメージ

SvetaZi-shutterstock

<AIの進化と利用機会の増加は「恋愛文化」にも大きく影響を与えている。今後はAIとの「交際」も一般的に?>

独身者の3人に1人が「AIとの性的なメッセージのやり取りは浮気にあたる」と考えている──恋愛情報サイト「DatingAdvice.com」と性・ジェンダー・恋愛・生殖についての研究を行う米キンゼイ研究所の新たな調査で明らかになった。

アメリカでAIの利用が急増する中、恋愛文化にもその波が及び始めている。アメリカの調査会社「Anagram」の最新調査では、従業員の78%がAIツールを使用していると答えており、AIは仕事のみならず恋愛関係にも影響を与えつつある。

AIボットが人間の親密なやりとりを再現できるようになった今、独身者たちは「浮気」の境界が曖昧になることや、AIが関係性に深刻な影響を及ぼすことへの懸念を強めている。

今回の調査によると、32%の人が「AIチャットボットとのセクティング(性的なやりとり)は浮気にあたる」と回答。さらに61%は「AIとのセクティングやAIに恋愛感情を持つことは一線を越えている」と考えている。

メンタルヘルスケア企業スライブワークス所属の公認カウンセラー アレクサンドラ・クロマー(Alexandra Cromer)氏は「こうした行為を浮気と捉えるのは当然のこと。というのも、そこには精神的・感情的なエネルギーが費やされているからです。AIボットとのやりとりの目的は、最終的につながりや絆を築くことにあります」

「パートナーが他人に感情的な支えや承認、親密さを求めるのには傷つきます。しかも最近では、AIボットがユーザーと双方向的な関係を築こうとします。それもまた浮気だと感じる人が増えています」

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中