最新記事

危ないIoT

これが基本中の基本! ハッカーからIoT機器を守る8つのルール

2019年11月7日(木)16時50分
キンバリー・バーク(テクノウCEO)

GEORG WENDT-PICTURE ALLIANCE/GETTY IMAGES

<スマート家電・スマート機器のメーカーは、ユーザーを守るためにはほとんど何もしていない。自分でできる最低限の自衛策とは? 本誌「危ないIoT」特集より>

インターネットに接続したコネクテッドデバイスが家庭に増えれば、日常生活にハッカーが忍び込む危険も高まる。それを確実に防ぐ方法はないが、リスクを下げる方法はある。最低限の自衛策を紹介しよう。

◇ ◇ ◇

(1)セキュリティー対策がなされていないデバイスを購入しない。

 友達やネット上の評判を聞いてデバイスを購入することは誰にでもある。でも、自分の身の回りに置く以上、デバイスのセキュリティー設定は自分で事前に確認しておこう。そのデバイスには、あなたの家庭用ネットワークを危険にさらす脆弱性がないだろうか。


(2)Wi-Fiルーターのセキュリティーを強化する。

 Wi-Fiルーターに独自のユーザー名とパスワードを設定しよう。また、ソフトウエアは定期的にアップデートすること。使われていないポートはクローズして、ルーターのファイアウォールとデバイスのファイアウォールを有効にしよう。


(3)コネクテッドデバイスと、関連するMACやIPアドレスをチェックしてリストを作成しておく。

 この作業をしておくと、いずれかのデバイスのセキュリティーが破られたとき、すぐに特定してネットワークから切り離すことができる。リストを自分のコンピューターに保存する場合は、パスワードで保護するのを忘れずに。


(4)ゲスト用ネットワークを用意しておく。

 家庭用ネットワークには、外部のデバイスが容易につなげないようにして自衛しよう。


(5)全てのコネクテッドデバイスの工場出荷時のユーザー名とパスワードを変更する。

 もしその変更ができない場合には、もっとセキュリティー対策をしやすいデバイスを使うようにしよう。


(6)全てのデバイスのファームウエアとソフトウエアを定期的にアップデートする。

 こうしたアップデートは、新たに発見された脆弱性に対処していることが多い。


(7)全てのコネクテッドデバイスの個人情報設定とデータ共有設定をチェックする。

 あなたの個人情報は第三者と共有されていないだろうか。コネクテッドデバイスが電気会社などに常にデータを提供する必要がないなら、使わないときは電源を切っておこう。


(8)メールで送られてきたアップデートのリンクは絶対にクリックしない。

 こうしたリンクはウイルスに感染する最大の原因だ。アップデートが必要なら、メーカーのサイトから直接ダウンロードしよう。


<2019年11月12日号「危ないIoT」特集より>

【参考記事】IoT機器メーカーは消費者のセキュリティーを軽視している

20191112issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

11月6日発売号は「危ないIoT」特集。おもちゃがハッキングされる!? 室温調整器が盗聴される!? 自動車が暴走する!? ネットにつなげて外から操作できる便利なスマート家電。そのセキュリティーはここまで脆弱だった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベトナム対米黒字、1月は前年比30%増 中国からの

ビジネス

TOPIX採用企業は今期0.2%増益の予想、来期も

ワールド

インド中銀、予想通り政策金利据え置き スタンスは「

ビジネス

トヨタが3年ぶり社長交代、近CFOが昇格 佐藤氏は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中