最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

プロスポーツ界も注目! 脳に電気刺激を与え能力を高めるヘッドホン型デバイス

THE HALO EFFECT

2019年3月12日(火)17時05分
ケビン・メイニー(本誌テクノロジーコラムニスト)

その1つ、ロンドンの研究チームの論文は、「適切に使用すれば、(tESは)多くの競技のパフォーマンス向上に役立つと考えられる」と結論付けている。

ニューロペースの認可後、2014年にチャオはウィンガイアー、サーバと共にヘイローを立ち上げた。手始めにアスリート向けの製品の開発を進めたのは、スポーツならタイムやパワーなど数値データで効果を検証できるからだ。先行研究で運動能力の改善効果が確認されていたことも大きい。「データに基づいてビジネスモデルを打ち立てた。その逆じゃない」と、ハントは言う。

ハントは一時期マッキンゼーの上級顧問を務め、チャオとサーバとはその頃からの付き合いだ。彼らにアンドリーセンを紹介したのもハント。アンドリーセンはヘイローの将来性を即座に見抜いたと、ハントは言う。「シリコンバレーでは誰もがもっとIQを上げたいと思っているからね」

ヘイローに出資するラックス・キャピタルのピーター・エバートはこう語る。「消費者がこの発想に慣れるまでには時間がかかるだろう。自分の認知過程の向上に興味がある全ての人の役に立つはずだ。誰もが少しでもプラスに導いてくれるものを求めている」

magSR190312-4.jpg

脳に電気パルスを送ることで仕事のパフォーマンスまで向上できる? DRAGONIMAGES/ISTOCKPHOTO

スマホアプリで簡単に操作

ヘイローは試作品の段階から協力者を募ってデータを収集し、改良を重ねてきた。ニューヨークで開催されたスポーツ関連の会議でチャオの説明を聞いて、スキーの米代表チームが試したいと名乗り出た。2018年の平昌冬季五輪の代表選手も使用している。

陸上短距離走の金メダリスト、マイケル・ジョンソンがダラスに設立したトレーニング施設「マイケル・ジョンソン・パフォーマンス」もテストに参加し、豊富なデータを提供している。NFLを目指す大学生選手23人もトレーニングに採り入れ、(ヘイローがどのくらい貢献したかはさておき)有力チームに入団した。

プロスポーツの世界でもヘイローを導入する動きは広がっている。メジャーリーグのサンフランシスコ・ジャイアンツは2017年に正式にパートナー契約を結んでいる。「野球はぴったりだ。とても定量的なスポーツだから」と、チャオは言う。

一般的には、90分間のトレーニングの最初に20~30分間、装着することが推奨されている。ヘイローを装着して練習すると、より早く、より完璧に技術を習得できるという。

電気刺激を受けた脳は「超可塑」の状態になる。すなわち、一時的にニューロンの伝達効率が高くなって、脳の学習能力や適応能力が高まるのだ。

1日に30分以上装着しても、効果が上積みされることはなさそうだ。長時間装着した場合に人体が受けるダメージは、まだ確認されていない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン再攻撃計画か、トランプ氏に説明へ

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え 巨額報酬認め

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中