最新記事
SDGsパートナー

「ワキ汗」は健康の問題、ひとりで悩まないで──ジェイメックが続ける啓発活動

2024年11月13日(水)17時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
ワキ汗

ワキ汗のイメージ画像 siam.pukkato-shutterstock

<医療機器メーカージェイメックは、多くの人が悩む「ワキ汗」が治療可能であることを啓発し、人々の健康やQOLの向上を推進している>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

「人間関係にも影響する」深刻な問題

「すべての人に健康と福祉を」というSDGs目標3は、途上国だけの課題と認識されがちだが、先進国も目を背けてはならないものだ。新型コロナウイルスなどの感染症や、うつ病や不安障害など心の病、医療・福祉の人材不足など、先進国にとっても問題は多方面に及ぶ。

そうした中で、美容医療のリーディングカンパニーである株式会社ジェイメックが取り組んでいるのが「ワキ汗」の問題だ。

「ワキの汗ジミで人目が気になる」「緊張するとワキから汗が流れて不快」など、ワキ汗の悩みを抱える人は多い。

ワキ汗が多く出る症状は「原発性腋窩多汗症(げんぱつせいえきかたかんしょう)」という病気の可能性があり、日常生活に支障をきたす場合もある。たかがワキ汗と軽視できるものではなく、日本国内では約530万人の患者がいると推定される。

ジェイメックが今年3月に行った意識調査では、「自分のワキ汗が気になる」と答えた人は約54%に上る。また「ワキ汗や汗のにおいが、人間関係にも影響すると思う」と答えた人は約77%と、多くの人にとってこの問題は深刻だ。

ジェイメックが全国の20歳~69歳の男女を対象に行った「ワキ汗・汗のにおいに関する意識調査」の結果

ジェイメックが全国の20歳~69歳の男女を対象に行った「ワキ汗・汗のにおいに関する意識調査」の結果

汗やにおいといったデリケートな問題のため、人には相談しづらく、ひとりで抱えてしまいがちだ。

ジェイメックのデジタルマーケティング課の佐藤なな子氏は、ワキの多汗症について「飲み薬や塗り薬、手術など、様々な治療法があります。しかし、病院で治療できることは広く知られておらず、医療機関への受診率は6%程度に過ぎません」と話す。

別の調査では、ワキ汗が多いことで希望の職種を諦めるなど、学業や仕事への影響も報告されている。また、周囲からの理解が得られていないと感じている人は、4割にも上るという。

「ワキ汗はQOL(生活の質)を著しく損なう疾患」であると佐藤氏は指摘し、社会全体での理解を深める必要性を強調する。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、1000件減の21.3万件 雇

ワールド

中国とキューバ、二国間関係強化で合意 外相が電話会

ビジネス

米1月の貿易赤字、25%縮小 輸出が過去最高を更新

ワールド

イラン新指導者が初声明、ホルムズ海峡封鎖で「圧力」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    ハメネイ師死亡が引き起こす「影の戦争」――中東外で…
  • 9
    ヘンリー王子夫妻が4月に豪州訪問へ、メーガン妃は女…
  • 10
    ノルウェーに続いてカナダでも...またしても在外米領…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中