最新記事
仕事

実は「週休3日制」が最強だった...8時間減らせば、健康も仕事の質もアップする【最新研究】

Turns Out a 4-Day Workweek Is Actually Better for Your Health

2025年8月3日(日)10時25分
マリア・アズーラ・ヴォルペ
職場で疲れた女性

PaeGAG-shutterstock

<週5日も働く必要はない?...国際調査が示した「新しい働き方」について>

給与の減額なしに週4日勤務(週休3日制)にすることで、労働者の健康だけでなく、仕事のパフォーマンスや満足度も向上することが、最新の研究で明らかになった。

5年前に世界を襲った新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックによって、ロックダウン中のリモートワークが普及した一方で、バーンアウト(燃え尽き症候群)や業務量など、労働に対するこれまでの無関心があらわになった。


 

その後、一部企業では給与を維持したまま労働時間を短縮する動きが広がり、パンデミック後の働き方を見直し、従業員のニーズと企業の利益を両立させることを目的とした国際団体「フォー・デイ・ウィーク・グローバル(4 Day Week Global)」の活動が注目を集めている。

今回の研究を率いたのは、ボストン・カレッジのウェン・ファン准教授とジュリエット・ショア教授だ。世界141の企業に在籍する2896人の従業員を対象に、半年間にわたって身体面およびメンタル面の健康に対する影響を調査した。

その結果、1週間あたり8時間以上の労働時間を減らした従業員は、最も大きな改善効果を報告した。具体的には、精神的ストレスの軽減と身体の健康向上が挙がったという。なお、労働時間の削減がそれより少ない場合でも、一定の好影響は確認されている。

この調査にはアメリカのほか、オーストラリア、カナダ、アイルランド、ニュージーランド、イギリスの企業が参加し、労働時間の変更によるバーンアウト(燃え尽き症候群)、疲労感、睡眠の質、業務パフォーマンスの変化を分析。

週4日勤務に移行した従業員と、従来の週5日勤務を続けた12社の従業員を比較したところ、週4日勤務グループの方が、身体と精神の両面において健康状態が優れていると報告されている。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書

ビジネス

ECB現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中