最新記事
ヘルス

免疫低下や癌リスクも...化学物質PFAS、手洗いなどで「肌から」体内に入り得ることが実験で明らかに

“Forever” Chemicals

2024年7月27日(土)16時26分
パンドラ・デワン
PFASが肌から体内に侵入する可能性

手洗いでPFASが体内に入り込む恐れもある PEOPLEIMAGES/ISTOCK

<さまざまな日用品に使われているほか、大気中や水中にも存在し得るPFASは有害性が指摘されるが、さらに新たなリスクが浮上した>

どこにでも存在する有害な化学物質PFASは、肌からでも私たちの体内に侵入する可能性がある。6月24日付の学術誌エンバイロンメント・インターナショナルで、英バーミンガム大学の研究者らがそう警告した。

PFASは人工的な有機フッ素化合物の総称で、トイレットペーパーから食品包装、化粧品までのさまざまな日用品に使われている。容易に分解せず、長期にわたり環境に残留するため、「永遠の化学物質」とも呼ばれる。


PFASは性質上、土中にも大気中にも水中にも存在し得る。アメリカ地質調査所の調べでは昨年、全米の水道水の半数近くで何らかのPFASが検出されている。

PFASを取り込むと血中コレステロールや血圧の上昇、免疫力や生殖機能の低下、ある種の癌のリスク増加などにつながることが知られており、米国有害物質・疾病登録局はPFASの安易な使用に警鐘を鳴らしている。

これまで皮膚組織を通過する可能性はないとされていた

PFASは呼吸や食物・飲料水の摂取など、さまざまな経路で体内に入ることができる。だが「分子がイオン化しているため、PFASが皮膚組織を通過する可能性はないとされていた」と、今回の論文の筆頭著者でバーミンガム大学研究員のオドネイ・ラグナースドッティルは述べている。「電荷を帯びた分子は水や汚れをはじく性質を持つので、皮膚膜を通過することはないと考えられてきたが、私たちの研究はこの仮説が必ずしも正しいとは限らないことを示している」

バーミンガム大学の研究者らは人の皮膚の3Dモデルを用いて、最も広く使用されている17種類のPFASについて実験を行い、うち15種類が皮膚を通じて吸収されることを確かめた。

この研究結果を基に、指導教官のモハメド・アブドラ准教授は次のように指摘した。

「とにかくPFASの種類は多い。だから特定の物質ではなく、さまざまな有害PFASの健康リスクを総合的に評価することが大事だ」

ニューズウィーク日本版 脳寿命を延ばす20の習慣
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年10月28日号(10月21日発売)は「脳寿命を延ばす20の習慣」特集。高齢者医療専門家・和田秀樹医師が説く、脳の健康を保ち認知症を予防する日々の行動と心がけ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英小売売上高、9月は前月比+0.5% 予想外のプラ

ビジネス

仏総合PMI、10月は8カ月ぶり低水準 サービス業

ワールド

中国主席がAPEC会議出席へ、30日─11月1日に

ビジネス

第一生命HD、ウェルス・マネジメントを持分化 不動
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 3
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 4
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 9
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 10
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中