最新記事
ヘルス

免疫低下や癌リスクも...化学物質PFAS、手洗いなどで「肌から」体内に入り得ることが実験で明らかに

“Forever” Chemicals

2024年7月27日(土)16時26分
パンドラ・デワン
PFASが肌から体内に侵入する可能性

手洗いでPFASが体内に入り込む恐れもある PEOPLEIMAGES/ISTOCK

<さまざまな日用品に使われているほか、大気中や水中にも存在し得るPFASは有害性が指摘されるが、さらに新たなリスクが浮上した>

どこにでも存在する有害な化学物質PFASは、肌からでも私たちの体内に侵入する可能性がある。6月24日付の学術誌エンバイロンメント・インターナショナルで、英バーミンガム大学の研究者らがそう警告した。

PFASは人工的な有機フッ素化合物の総称で、トイレットペーパーから食品包装、化粧品までのさまざまな日用品に使われている。容易に分解せず、長期にわたり環境に残留するため、「永遠の化学物質」とも呼ばれる。


PFASは性質上、土中にも大気中にも水中にも存在し得る。アメリカ地質調査所の調べでは昨年、全米の水道水の半数近くで何らかのPFASが検出されている。

PFASを取り込むと血中コレステロールや血圧の上昇、免疫力や生殖機能の低下、ある種の癌のリスク増加などにつながることが知られており、米国有害物質・疾病登録局はPFASの安易な使用に警鐘を鳴らしている。

これまで皮膚組織を通過する可能性はないとされていた

PFASは呼吸や食物・飲料水の摂取など、さまざまな経路で体内に入ることができる。だが「分子がイオン化しているため、PFASが皮膚組織を通過する可能性はないとされていた」と、今回の論文の筆頭著者でバーミンガム大学研究員のオドネイ・ラグナースドッティルは述べている。「電荷を帯びた分子は水や汚れをはじく性質を持つので、皮膚膜を通過することはないと考えられてきたが、私たちの研究はこの仮説が必ずしも正しいとは限らないことを示している」

バーミンガム大学の研究者らは人の皮膚の3Dモデルを用いて、最も広く使用されている17種類のPFASについて実験を行い、うち15種類が皮膚を通じて吸収されることを確かめた。

この研究結果を基に、指導教官のモハメド・アブドラ准教授は次のように指摘した。

「とにかくPFASの種類は多い。だから特定の物質ではなく、さまざまな有害PFASの健康リスクを総合的に評価することが大事だ」

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号(2月25日発売)は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに[PLUS]広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 5
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 6
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中