最新記事
栄養

カカオに新たな可能性、血糖値の上昇を抑える「チョコレート革命」

Make Chocolate Healthier

2024年6月12日(水)16時57分
ロビン・ホワイト(本誌自然・環境担当)
カカオに新たな可能性、血糖値の上昇を抑える「チョコレート革命」

今まで無駄にしていたカカオの果肉や殻も使用 WS STUDIO/ISTOCK

<果肉を加えたらチョコがもっとヘルシーに。血糖値の急上昇を防ぐ食物繊維をより多く含み、食べたときの幸福感は従来品と変わらない新レシピが誕生>

チョコを愛する世界中の人に朗報。本場ヨーロッパの科学者たちが、チョコレートを今よりちょこっとヘルシーにする方法を見つけた。

チョコレートの原料は熱帯産フルーツのカカオ。白っぽい果肉に包まれた豆(ビーンズ)を発酵させ、豆だけを取り出してローストし、加工して製品にする。つまり、果肉は捨てられている。

もったいない。果肉に含まれる豊富な栄養素をもっと有効に使えないか。そう考えたスイス連邦工科大学チューリッヒ校の研究チームが、同国の老舗チョコレート会社「フェルクリン」と組んでフルーティーなチョコの製法を考案し、オンライン誌「ネイチャー・フード」に5月21日付で発表した

市販のチョコレートは豆から抽出したカカオマスを主原料としているが、研究チームはカカオの果肉(パルプ)に注目した。果肉を加えたチョコレートは従来品よりも食物繊維を多く含む一方、飽和脂肪酸は少なくなるという。

論文の筆頭執筆者キム・ミシュラによれば、「食物繊維は生理学的に有益なもので、腸の活動を自然に整える役割を果たし、チョコレートを食べた後に血糖値が急上昇するのも防いでくれる。一方で飽和脂肪酸の取りすぎが体に悪く、心疾患のリスクを高めることは広く知られている」。

砂糖なしでも十分な甘さ

そこで研究チームは、カカオの外殻の内側にある柔らかい部分と果肉を混ぜて処理し、ゼリー状にしてみた。すると、これが大変に甘かった。そうであれば、通常のチョコレートに添加されている砂糖の代わりに使える可能性がある。

しかし問題があった。カカオマスに加える果肉ゼリーが多すぎると舌触りが悪く、少なすぎると甘さを感じられなかった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

11.5兆ドル規模の投資家団体、食品大手にタンパク

ビジネス

BNPパリバ、第3四半期利益は予想未達 統合費用と

ビジネス

日経平均は3日ぶり反落、前日高後の利益確定売りが優

ワールド

BAT、米で未承認電子たばこ試験販売中止 FDAが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 6
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 7
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中