最新記事

エンターテインメント

ネットフリックス､｢イカゲーム｣で予想上回る契約数の伸び　ライバルはTilTokなどSNSへ拡大

2021年10月20日（水）10時36分
ネットフリックスのリード・ヘイスティングスCEO

ネットフリックスが発表した第3・四半期の契約件数は、「イカゲーム」人気が呼び水となり予想を超えて増加。投資家向けのビデオレターにリード・ヘイスティングスCEOは「イカゲーム」と同じジャージ姿で登場した。Netflix Investor Relations / YouTube

米動画配信サービス大手ネットフリックスが19日に発表した第3・四半期（7─9月期）の契約件数は、韓国のホラー番組「イカゲーム」人気が呼び水となり、438万件増の2億1360万件と、予想を超えて増加した。

ネットフリックスの契約件数は2020年は新型コロナウイルス感染拡大を受けた「巣ごもり消費」需要で増加したが、21年上半期に入ってから伸びは鈍化。ただ、9月17日に配信を開始したイカゲームが大ヒットしたことで、伸びが再び上向いた。

イカゲームは、借金を抱えた主人公らが賞金と生き残りをかけて競うストーリーで、配信後1カ月で1億4200万世帯が視聴したという。94カ国を対象にしたネットフリックスの視聴数チャートのトップに躍り出た。第4・四半期もイカゲーム効果は続くとみられている。

ネットフリックは、新作品をリリースするペースが加速することから、新規契約件数は年末までに850万件増加すると予想。市場予想（833万件）より強気の見通しを示している。

第3・四半期決算は、希薄化後の1株当たり利益が3.19ドル。アナリスト予想は2.57ドルだった。売上高は16％増の75億ドル。

同社は2022年の配信作品について、コロナ感染の新たな波や想定外の問題が起きない限り、年間を通じて偏りのない「より正常な」ラインアップに戻ると予想。

また、視聴データを公表する頻度を増やし、1つの作品を最低2分視聴したアカウントの数を集計する現在のデータに代わり、視聴時間を中心に開示するとした。

同社の競合相手はテレビ局だけでなく短編動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」や人気ゲーム「フォートナイト」などに広がっていると指摘し、今月上旬にフェイスブックの交流サイト（SNS）にシステム障害が発生した際は、一時的にネットフリックスの利用が14％増えたと明らかにした。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


ネットフリックスが発表した第3・四半期の投資家向けIR動画。　Netflix Investor Relations / YouTube

【話題の記事】
・誤って1日に2度ワクチンを打たれた男性が危篤状態に
・新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは？
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、１位は...
 

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪企業景況感指数、1月は小幅減速　コスト圧力緩和
2026.02.10

ビジネス

アリババＡＩモデル、アクセス集中で販促クーポン発行
2026.02.10

ワールド

米・アルメニア、民生用原子力分野での協力で合意
2026.02.10

ワールド

ベセント米財務長官、中国副首相と近く会談へ　高官が
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中