最新記事

住環境

街路樹パワーで街を元気に

木の健康増進効果のおかげで年収も大幅アップ

2015年8月26日（水）16時30分
コナー・ギャフィー

もっと緑を　住民が健康になれば経済にも波及して街も元気に　Fotovoyager / Getty Images

　緑に囲まれた空間は都会のオアシスだ。なかでも注目すべきは街路樹。街路樹の多い地区に住んでいれば健康増進に顕著な効果が期待できることが、最近の研究で明らかになった。

　７月にサイエンティフィック・リポートに掲載された論文によれば、シカゴ大学の研究チームはカナダのトロント市内の街路樹53万本の分布状況に関するデータと、３万人を超える住民を対象にしたオンラインの健康に関するアンケート結果を分析。健康状態の自己評価（将来、健康にどんな影響が出るかを予測する尺度になる）や、心血管代謝リスクや精神疾患の改善効果があるかどうかを重点的に調べた。

　その結果、街路樹が１街区当たり10本増えると健康状態の自己評価が向上し、１世帯当たりの年収が平均１万ドル増加、あるいは７歳若返るのに相当する効果があることが分かった。同じく11本増えると、その地区の住民の心臓病、糖尿病、肥満といった代謝性疾患のリスクが低下し、健康状態の自己評価は飛躍的に向上した。

　具体的な因果関係についてはさらに研究が必要だが、街路樹の健康増進効果を裏付ける研究結果はほかにもある。例えば木には空気をきれいにして大気汚染を軽減する効果があることが分かっている。10年に行われた研究によれば、アメリカでは木や森が除去する大気汚染物質は年間１７４０万トンに上り、医療費約68億ドルの節減につながっているという。

　ヨーロッパに目を向ければ、パリは「ヨーロッパで最も木の多い都市」を自負。市内全体で47万８０００本、街を取り囲む環状道路だけでも８０００本の街路樹が植えられている。エストニアの首都タリンも負けてはいない。価値ある古木52本を保護するなど木を大切にしている功績をたたえて、ヨーロッパの樹木栽培団体で構成される欧州樹木栽培評議会によって今年度の「欧州樹木都市」に選ばれた。

「住めば都」とはいうけれど、どうせ住むなら健康にも経済にも優しい「木の都」に住みたいものだ。

[2015年8月25日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロン氏、早期辞任改めて否定　政治混乱もたらした
2025.10.14

ワールド

トランプ氏、ガザ戦争終結を宣言　人質と拘束者解放
2025.10.14

ビジネス

米国株式市場＝大幅反発、米中貿易戦争巡る懸念和らぐ
2025.10.14

ワールド

ハマス、ガザ地区で対抗勢力と抗争　和平実現に新たな
2025.10.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：中国EVと未来戦争
特集：中国EVと未来戦争
2025年10月14日号（10/ 7発売）

バッテリーやセンサーなど電気自動車の技術で今や世界をリードする中国が、戦争でもアメリカに勝つ日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 2
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由とは?
  • 3
    車道を一人「さまよう男児」、発見した運転手の「勇敢な行動」の一部始終...「ヒーロー」とネット称賛
  • 4
    メーガン妃の動画が「無神経」すぎる...ダイアナ妃を…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 6
    筋肉が目覚める「6つの動作」とは？...スピードを制…
  • 7
    連立離脱の公明党が高市自民党に感じた「かつてない…
  • 8
    1歳の息子の様子が「何かおかしい...」 母親が動画を…
  • 9
    ウィリアムとキャサリン、結婚前の「最高すぎる関係…
  • 10
    あなたの言葉遣い、「AI語」になっていませんか？...…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル賞の部門はどれ？
  • 4
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ロシア「影の船団」が動く──拿捕されたタンカーが示…
  • 7
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 8
    ウクライナの英雄、ロシアの難敵──アゾフ旅団はなぜ…
  • 9
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 10
    トイレ練習中の2歳の娘が「被疑者」に...検察官の女…
  • 1
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
  • 10
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中