最新記事

語学

日本人が知らない「品格の英語」──英語は3語で伝わりません

MUCH TOO SIMPLE

2019年4月2日(火)16時25分
井口景子(東京)、ウィリアム・アンダーヒル(ロンドン)

そうした「新しい形のグローバル英語が標準になっている」と、BMWやボッシュといった多国籍企業に研修を提供する英ファーンハム・キャッスル社のクリス・マッシーは言う。「英語はもはやネイティブ話者だけのものではない」

英語に苦手意識を抱える日本人にとっては、ネイティブ英語とは別の意味でハードルの高い目標かもしれない。

日本でも英語ニーズの高まりは明らかだろう。本格的な英語力を要求されるのが外資系企業や商社ぐらいだった時代は遠い昔。自他共に認める「ドメスティック人材」が企業合併や取引先の見直しによって突然、外国人とのテレビ会議や海外出張に駆り出されるといったエピソードは後を絶たない。

一方、こうした変化に呼応して「ポスト・グロービッシュ時代」に求められる英語力の習得が進んでいるかと問われれば、答えは微妙なところ。

英語が必要な人の裾野が広がるなか、むしろ最近は意味さえ伝われば正しい英語でなくても構わないと割り切った、ある意味でグロービッシュと似た発想のアプローチが人気を集めている。

書店では「3語でOK」「中学英語で通じる」といったうたい文句の書籍がいくつもベストセラーリストにランクイン。「最小の努力で最大のリターンを得られそうな『レバレッジ』の効いたキャッチフレーズに引き付けられる人が非常に多い」と、ビジネスパーソンの英語教育事情に詳しい東洋大学の佐藤洋一准教授は言う。

限られた語彙で大丈夫というアプローチは確かに、ミスを恐れて何も言えなくなりがちな人にとっては心強い後押しになりそうだ。だが手持ちの初歩的な知識で何とかなるという発想は、必死で英語力に磨きをかける各国のビジネスパーソンの動きに逆行している。

そうした安心感が独り歩きすれば、地道な努力を重ねて英語力を高める必要はないという誤ったメッセージにもつながりかねない。「中学レベルの語彙や文法を学び直すことに意義があるのは事実だが、そこで止まっていいという意味ではない」と佐藤は言う。

それどころか、「通じればOK」という簡易版英語は、仕事上の不利益をもたらすリスクさえはらんでいる。幼稚な印象を与えて人事評価が下がった、パワハラと誤解された、品のない言い回しで人間関係が悪化した......。しかも文化の違いが障壁となり、何が問題だったのか自分では気付かないケースも多いから厄介だ。

【関連記事】英語は「複雑で覚えにくい」、pleaseで失礼になることもある

書き言葉の間違いが致命傷に

例えば、着席を勧めるときに使いがちな「Please sit down.」。中学校で必ず習うこの命令文は文法的には正しくても高圧的に指示するニュアンスが強く、特に仕事の場ではふさわしくない場合が多い(佐藤によれば「Have a seat./Take a seat.」のほうが適切な表現)。どの言語でも、丁重に依頼したり遠回しに断る際は文が長くなり、文法も複雑になる傾向がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、有権者ID提示義務化へ 議会の承認なく

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定 「決定

ビジネス

米CPI、1月は2.4%に鈍化 基調インフレ圧力は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中