最新記事

語学

日本人が知らない「品格の英語」──英語は3語で伝わりません

MUCH TOO SIMPLE

2019年4月2日(火)16時25分
井口景子(東京)、ウィリアム・アンダーヒル(ロンドン)

そうした「新しい形のグローバル英語が標準になっている」と、BMWやボッシュといった多国籍企業に研修を提供する英ファーンハム・キャッスル社のクリス・マッシーは言う。「英語はもはやネイティブ話者だけのものではない」

英語に苦手意識を抱える日本人にとっては、ネイティブ英語とは別の意味でハードルの高い目標かもしれない。

日本でも英語ニーズの高まりは明らかだろう。本格的な英語力を要求されるのが外資系企業や商社ぐらいだった時代は遠い昔。自他共に認める「ドメスティック人材」が企業合併や取引先の見直しによって突然、外国人とのテレビ会議や海外出張に駆り出されるといったエピソードは後を絶たない。

一方、こうした変化に呼応して「ポスト・グロービッシュ時代」に求められる英語力の習得が進んでいるかと問われれば、答えは微妙なところ。

英語が必要な人の裾野が広がるなか、むしろ最近は意味さえ伝われば正しい英語でなくても構わないと割り切った、ある意味でグロービッシュと似た発想のアプローチが人気を集めている。

書店では「3語でOK」「中学英語で通じる」といったうたい文句の書籍がいくつもベストセラーリストにランクイン。「最小の努力で最大のリターンを得られそうな『レバレッジ』の効いたキャッチフレーズに引き付けられる人が非常に多い」と、ビジネスパーソンの英語教育事情に詳しい東洋大学の佐藤洋一准教授は言う。

限られた語彙で大丈夫というアプローチは確かに、ミスを恐れて何も言えなくなりがちな人にとっては心強い後押しになりそうだ。だが手持ちの初歩的な知識で何とかなるという発想は、必死で英語力に磨きをかける各国のビジネスパーソンの動きに逆行している。

そうした安心感が独り歩きすれば、地道な努力を重ねて英語力を高める必要はないという誤ったメッセージにもつながりかねない。「中学レベルの語彙や文法を学び直すことに意義があるのは事実だが、そこで止まっていいという意味ではない」と佐藤は言う。

それどころか、「通じればOK」という簡易版英語は、仕事上の不利益をもたらすリスクさえはらんでいる。幼稚な印象を与えて人事評価が下がった、パワハラと誤解された、品のない言い回しで人間関係が悪化した......。しかも文化の違いが障壁となり、何が問題だったのか自分では気付かないケースも多いから厄介だ。

【関連記事】英語は「複雑で覚えにくい」、pleaseで失礼になることもある

書き言葉の間違いが致命傷に

例えば、着席を勧めるときに使いがちな「Please sit down.」。中学校で必ず習うこの命令文は文法的には正しくても高圧的に指示するニュアンスが強く、特に仕事の場ではふさわしくない場合が多い(佐藤によれば「Have a seat./Take a seat.」のほうが適切な表現)。どの言語でも、丁重に依頼したり遠回しに断る際は文が長くなり、文法も複雑になる傾向がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領

ビジネス

ビットコイン反発、7万ドル回復

ワールド

ロシア軍高官、自宅で銃撃され重体 ウクライナは関与
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中