最新記事

語学

日本人が知らない「品格の英語」──英語は3語で伝わりません

MUCH TOO SIMPLE

2019年4月2日(火)16時25分
井口景子(東京)、ウィリアム・アンダーヒル(ロンドン)

そうした「新しい形のグローバル英語が標準になっている」と、BMWやボッシュといった多国籍企業に研修を提供する英ファーンハム・キャッスル社のクリス・マッシーは言う。「英語はもはやネイティブ話者だけのものではない」

英語に苦手意識を抱える日本人にとっては、ネイティブ英語とは別の意味でハードルの高い目標かもしれない。

日本でも英語ニーズの高まりは明らかだろう。本格的な英語力を要求されるのが外資系企業や商社ぐらいだった時代は遠い昔。自他共に認める「ドメスティック人材」が企業合併や取引先の見直しによって突然、外国人とのテレビ会議や海外出張に駆り出されるといったエピソードは後を絶たない。

一方、こうした変化に呼応して「ポスト・グロービッシュ時代」に求められる英語力の習得が進んでいるかと問われれば、答えは微妙なところ。

英語が必要な人の裾野が広がるなか、むしろ最近は意味さえ伝われば正しい英語でなくても構わないと割り切った、ある意味でグロービッシュと似た発想のアプローチが人気を集めている。

書店では「3語でOK」「中学英語で通じる」といったうたい文句の書籍がいくつもベストセラーリストにランクイン。「最小の努力で最大のリターンを得られそうな『レバレッジ』の効いたキャッチフレーズに引き付けられる人が非常に多い」と、ビジネスパーソンの英語教育事情に詳しい東洋大学の佐藤洋一准教授は言う。

限られた語彙で大丈夫というアプローチは確かに、ミスを恐れて何も言えなくなりがちな人にとっては心強い後押しになりそうだ。だが手持ちの初歩的な知識で何とかなるという発想は、必死で英語力に磨きをかける各国のビジネスパーソンの動きに逆行している。

そうした安心感が独り歩きすれば、地道な努力を重ねて英語力を高める必要はないという誤ったメッセージにもつながりかねない。「中学レベルの語彙や文法を学び直すことに意義があるのは事実だが、そこで止まっていいという意味ではない」と佐藤は言う。

それどころか、「通じればOK」という簡易版英語は、仕事上の不利益をもたらすリスクさえはらんでいる。幼稚な印象を与えて人事評価が下がった、パワハラと誤解された、品のない言い回しで人間関係が悪化した......。しかも文化の違いが障壁となり、何が問題だったのか自分では気付かないケースも多いから厄介だ。

【関連記事】英語は「複雑で覚えにくい」、pleaseで失礼になることもある

書き言葉の間違いが致命傷に

例えば、着席を勧めるときに使いがちな「Please sit down.」。中学校で必ず習うこの命令文は文法的には正しくても高圧的に指示するニュアンスが強く、特に仕事の場ではふさわしくない場合が多い(佐藤によれば「Have a seat./Take a seat.」のほうが適切な表現)。どの言語でも、丁重に依頼したり遠回しに断る際は文が長くなり、文法も複雑になる傾向がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアによるウクライナの子ども連れ去りは人道犯罪、

ワールド

米ロ・ウクライナの和平協議、トルコで来週にも開催か

ワールド

トランプ氏、イランにホルムズ海峡の機雷撤去要求 米

ビジネス

「物言う株主」アックマン氏のファンド、米国で複合I
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 10
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中