最新記事
半導体

米半導体大手エヌビディア株のジレンマ...投資集中でリスクも増大

2024年7月16日(火)17時28分
米半導体大手エヌビディア

7月15日、米半導体大手エヌビディアの株式保有を際立って膨らませたポートフォリオマネジャーは、そのおかげでリターンが押し上げられた。写真は2022年5月、米サンタクララの同社本社で撮影。同社提供(2024年 ロイター)

米半導体大手エヌビディアの株式保有を際立って膨らませたポートフォリオマネジャーは、そのおかげでリターンが押し上げられた。一方、エヌビディア株の反落が視界に入る事態になれば、こうしたポジションは一転して大きなリスクをはらむことになる。

エヌビディアの株価は昨年初めから約785%、今年だけでも約160%も跳ね上がった。同社の半導体が人工知能(AI)分野で盤石の標準製品になるとみなされ、需要が拡大し続けているからで、6月には時価総額がマイクロソフトを抜いて世界一に躍り出る場面もあった。


 

株価高騰に伴い、資産運用担当者の保有規模も非常に大きくなっている。モーニングスターのデータからは、今年第1・四半期末時点で、預かり資産の5%かそれ以上をエヌビディア株に振り向けたアクティブ運用型ファンドは355本と、前年同期の108本をはるかに上回ったことが分かる。

モーニングスターのシニアアナリスト、ジャック・シャノン氏は「一部のポートフォリオマネジャーは、アップルやマイクロソフト(の株価高騰)に乗り遅れたので、AIでは失敗したくないという心境にある。(だから)彼らは(エヌビディア株を)売りたがらない」と指摘した。

エヌビディア株の保有規模拡大は、ごく一握りの大型成長株に資金が集中し、かつてないほどに限られた銘柄が相場上昇をけん引する構図も浮かび上がらせている。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによると、今年のS&P総合500種の上昇率(17%弱)の3分の1前後をエヌビディアがもたらした。

BofAグローバル・リサーチのストラテジストの分析に基づくと、今年前半にS&P総合500種をアウトパフォームした構成銘柄の割合はわずか24%と、1986年以降で最低にとどまった。

今のところエヌビディア株を組み込んだファンドがその恩恵を享受しているのは確かだ。モーニングスターのデータは、エヌビディア株を保有するアクティブ運用型の米国株ファンドは今年前半の平均リターンが16.3%で、エヌビディア株に投資していないファンドの平均リターンは5.7%だったことを示している。

とはいえエヌビディア株の動きが変調を来すようなら、単一銘柄への集中的な投資で打撃を受けかねない。LSEGのデータを見ると、アナリストが設定した同社株価の目標は平均133.45ドルと、現在の水準より3%ほど高い。それでも複数の市場参加者が挙げるのは、競争激化やエヌビディアの増産による供給不足の緩和、割高化といった株価下落につながる要素だ。

エヌビディアの予想利益に基づく株価収益率(PER)は39.3倍で、業界中央値を50%前後も上回っている。

フェデレーテッド・ハーミーズのチーフ株式市場ストラテジスト、フィル・オーランド氏は「運用資産の6%かそれ以上を1つの銘柄に投じることで並外れたリスクが生まれるか。答えは間違いなくイエスだ。1つの銘柄がロケットのように突出したからと言って、1つの籠に多くのたまごを入れるのが賢いということにはならない」と述べた。

投資家は先週、特定銘柄にポジションを集中させると上下双方向のリスクがあることを痛感した。米消費者物価指数(CPI)の下振れをきっかけに大型ハイテク株から資金が逃げ出し、11日のエヌビディア株は1日としては過去2週間余りで最大となる6%弱の下げを記録したほか、ナスダック100も2.2%下落。しかし翌日にはいずれも値下がり分を取り戻す展開になった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中