最新記事

ネット

1247万回再生でも利益はたった328円　YouTuberが稼げなくなった｢ビジネスモデルの変化｣とは

2023年2月24日（金）12時45分
高橋暁子（成蹊大学客員教授） ＊PRESIDENT Onlineからの転載

限られた広告予算はライバルTikTokへ

Googleを傘下に持つAlphabetは、2022年第3四半期（2022年7月～9月）の決算で、YouTubeの広告収入が1.9％減となったことを発表。YouTube広告の売上高を開示するようになった2019年第4四半期以来初の減収となった。

インフレ率の急上昇や不況に対する懸念などから広告主が広告出稿を控えたこと、急成長するTikTokとの競争に苦しんでいることの表れだろう。

一方のTikTokは、ダウンロード総数が累計35億件に達した史上5番目のアプリとなっており、勢いは衰えない。eMarketerによると、2022年のTikTokにおける広告収入は前年比3倍の116億4000万ドルに達する見込み。2019年から5年で約70倍という急成長ぶりだ。

限られた広告予算をYouTubeではなくTikTokに割いた企業が多かったと考えられるのではないか。YouTubeに出る広告に品がないものが多くなった印象があるが、大手をはじめとした優良な企業広告がTikTokに流れた結果、誰でも出稿できるようになったということかもしれない。

YouTubeショートはタイパ志向で人気だが...

そんな低迷期にあるYouTubeで、伸びているコンテンツがショート動画「YouTubeショート」だ。最長60秒の短い動画で、1日あたりの再生回数は全世界で300億回に上り、2021年比で4倍とZ世代を中心に人気を集めている。これは、15秒～10分の動画を投稿できるTikTokを意識して誕生したものと言われており、TikTokと両方に同じコンテンツを投稿しているユーザーは多い。

日本版YouTube公式ブログの「国内トップ登録者増加クリエイター」によると、「ながの社長のハッピーチャンネル」や「いくとん」「ささみキッチン」「ひみつ基地。」など、ショート動画でも人気を博したクリエイターが昨年対比で登録者数を大きく伸ばしている。これらのクリエイターはすべてTikTokにも動画を投稿しており、そちらでも人気が高い。

YouTubeでもYouTubeショートや切り抜き動画が流行っているように、視聴者は短くて効率よく見られる動画を好む傾向にあるのだ。最近の若者は「タイムパフォーマンス（時間対効果）」を重視する「タイパ志向」と言われるが、ここでもその傾向が表れている。

1再生あたりの収益はわずか「0.000026円」

ショート動画は昨年9月から収益化できるようになっているが、実は通常の動画と比べて収益性が悪いと言われている。

お笑い芸人あしなっすはYouTubeチャンネルも運営しているが、1247万回再生された「98歳と天皇陛下」というショート動画の推定収益がわずか「328円」だったことをツイートしている。1再生あたり0.000026円なので、通常の動画の0.05～0.1円に比べると驚くほど低い。

ただし今年から、ショート動画の合間に表示された広告収入の45％をクリエイターが受け取り、合計視聴回数の割合に応じて分配されるとのことなので、もう少し改善される可能性が高いだろう。

次のページ専門性の高いチャンネルは見られている
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ高官、ロシアと和平合意に進展と表明　ブル
2026.04.10

ワールド

訪朝の中国外相、金総書記と会談　国際・地域問題で連
2026.04.10

ワールド

仏大統領、6月Ｇ７サミット後にトランプ氏を夕食会に
2026.04.10

ワールド

レバノンは食料安保の危機と国連、イスラエル攻撃の南
2026.04.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 5
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 6
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 7
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中