インフレ不安、「リーマン後」や「石油危機」との類似点と相違点を解き明かす

BRENDAN MCDERMIDーREUTERS

＜コロナで経済が混乱する中、インフレへの懸念が強く意識されているが、過去の例と比較・分析してみると現在の状況はどれだけ危険なのか＞

インフレ不安がメディアで飛び交っている。9月のユーロ圏消費者物価指数（HICP）は前年同月比3.4％上昇し、13 年ぶりの高水準を記録。アメリカの8月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比5.3％上昇した。持続的なインフレの可能性について、欧州やアメリカの政策立案者はどれほど懸念すべきなのだろう？

少なくともユーロ圏では、現在のインフレ懸念は想定の範囲内だ。過去の例が示すとおり、経済危機はまずデフレ懸念をもたらし、次にインフレ懸念を引き起こす。2008年の世界金融危機に続いた景気後退の最悪期にはデフレ不安が渦巻き、その後の経済回復のさなかでインフレが進んだ。

新型コロナ危機でも同じパターンが起きている。昨年の一時期、ユーロ圏では物価が下落し、パンデミックの影響でデフレが長引くと言われた。現状を正しく読み解くには、大局的な視野が必要になる。当局が発表するインフレ率は通常、12カ月前と比較したCPIの上昇率だ。つまり前年の物価が低ければ、対前年比である数字は高めとなる。

こうした「ベース効果」は、現在のインフレ率上昇の背景にある数多くの要素の1つというだけではない。1年前の物価低迷を考えると、これこそが理解のカギだ。

アメリカの事情は明らかに別

ベース効果が生み出した一時的な物価上昇を無視するには、過去12カ月間ではなく24カ月間のインフレ率を計算するのが最も手っ取り早い。この手法に基づいた場合、ユーロ圏の指数は顕著なインフレのダイナミクスを示していない。この2年間のHICP上昇率は年率でわずか1.5％だ。

HICPは変動の激しいエネルギー価格にも影響される。ユーロ圏の（エネルギー価格を除外した）コアインフレ率は近年、横ばいで推移し、2年ごとの上昇率は約1～1.5％にとどまっている。

一方、アメリカの事情は明らかに別だ。インフレ率は24カ月ベースで見ても上昇し、この2年間の年間平均は3.3％超。PCEデフレーター（個人消費支出総合指数）から食品・エネルギーを除いたコア指数も過去2年間の上昇率は2.5％以上だ。

パンデミックの混乱のなか、昨年前半に短期間ながら史上初のマイナス値を記録した原油先物価格は、今や1バレル＝80ドル前後で取引されている。同様の激しい値動きは世界金融危機の際にも起きた。欧州では最近、天然ガスの先物価格が急騰しているが、一時的事態にすぎない可能性がある。金属などのほかの原材料も、産業の回復期には価格が急上昇するのが普通だ。