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スポーツ産業の成長が名目GDP600兆円達成への鍵

2020年4月15日（水）12時05分
藤原 光汰（ニッセイ基礎研究所）

試算では、家計調査から「ゴルフプレー料金」「スポーツクラブ使用料」「他のスポーツ施設使用料」について、総務省統計局の消費者物価指数から公表されている「ゴルフ練習料金」「ゴルフプレー料金」「ボウリングゲーム代」「プール使用料」「フィットネスクラブ使用料」の物価指数およびウエイトで実質化し、世帯数を乗じた金額を「する」スポーツの支出額とした。同様に、「観る」スポーツの支出額は、家計調査から「スポーツ観覧料」について消費者物価指数から公表されている「サッカー観覧料」「プロ野球観覧料」の物価指数およびウエイトで実質化し、世帯数を乗じた金額である。

2019年の消費支出は2000年の1.1倍の増加にとどまっているが、2019年の「する」スポーツの支出額は2000年の1.9倍、「観る」スポーツの支出額は2.7倍の増加となっている。

おわりに

第3次産業活動指数における「する」スポーツは、ゴルフ場、ゴルフ練習場、ボウリング場、フィットネスクラブに限られており、その他のさまざまな「する」スポーツの活動が捉えきれていない。一方、需要側統計の家計調査では「する」スポーツの支出額が広く捕捉されており、「する」スポーツは実態としては伸びている可能性が高い。

日本のスポーツ市場は欧米先進国と比較すると規模が非常に小さいことがかねてより指摘されている。裏を返せば、他国よりもスポーツ産業の伸び代が十分にあり、成長産業として位置付けることができる。スポーツ先進国の成功事例をロールモデルに、スポーツによる地域活性化やプロスポーツの充実化などをすすめ、スポーツ産業の成長が名目GDP600兆円到達につながることを期待したい。

61226_ext_01_0.jpeg[執筆者]
藤原 光汰 (ふじわら こうた)
ニッセイ基礎研究所
経済研究部 研究員

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