世界を動かすエコノミストたちの成績表、最低評価はあの人...

クリスティーヌ・ラガルド

IMF専務理事
Christine Lagarde

IMF（国際通貨基金）の主な仕事は加盟国の為替動向を監視し、経済危機に陥った加盟国に経済支援を行うこと。だが先進国の利益にかなうように、こそこそと途上国の制度を変えるとの批判が根強かった。2011年から女性初のIMFトップを務めているラガルドが評価されるのは、先進国を優先しがちだったIMFで、新興国の声をくみ取る姿勢を示したことだ。

その一方で、IMFの重要な仕事の一つである経済予測はどうかと言えば、これが全然ダメ。世界有数のエリートエコノミストが集まっているにもかかわらず、世界最大の「外し屋」といえるほど予測を外す。経済の先行きを必ずと言っていいほど楽観視し、過大評価する傾向があるからだ。

その原因としてあげられるのが、「統計をとる際に加盟国から圧力がかかり、結果的に偏った予測をしがちなこと」だ。最高峰の経済・金融機関だけに、その発言や予測値が各国経済に与える影響は絶大。IMFから及第点以下の見通しを示されれば、国内の株価下落や為替の不安定化、投資の減少につながりかねない。ラガルドといえども、加盟国への忖度からは自由になれない？

トマ・ピケティ

経済学者
Thomas Piketty

2014年に一大センセーションを巻き起こした『21世紀の資本』の著者ピケティ（本国フランスでは13年刊行）。976ページもあるお堅い経済学書が各国でベストセラーになったとあり、経済界を超えた議論を呼んだ。

「1％対99％」に代表される格差批判の高まる最中に格差を論じた同書は熱烈な支持を受けた一方、英紙フィナンシャル・タイムズが「結論をねじ曲げる一連の計算ミス」があったと調査報道で指摘。ピケティが使ったデータから同書の結論を導くことはできないとする批判も出た。

ピケティがアダム・スミスやカール・マルクスなど歴史上の偉大な経済学者に肩を並べるかを知るには、まだ時間がかかる。「資本収益率が経済成長率を上回る国では格差が広がる（r>g）」という理論だけが注目され、そこにいたった経緯や研究データの詳細が分析されつくしたとは言いがたい。

実際、周囲のエコノミストに『21世紀の資本』の感想を求めると、彼らの多くは気まずそうにこう答える。「まだ読んでいない」

※この記事は新刊『経済超入門 ゼロからわかる経済学＆世界経済の未来（ニューズウィーク日本版ペーパーバックス）』（ニューズウィーク日本版編集部・編、CCCメディアハウス）からの抜粋記事です。