最新記事

ソーシャルメディア

戦略なきツイッターの命運が尽きるとき

140文字で「つぶやく」サービスは一世を風靡したが、魅力的なライバル続出で人気は右肩下がり

2015年9月14日(月)17時00分
ケビン・メイニー(テクノロジー担当)

山は越えた? ユーザー数を3億人の大台に乗せた後は伸び悩むツイッター Chris Ratcliffe-Bloomberg-GETTY IMAGES

 ツイッターが伸び悩んでいる。それはこの会社が、本質的に大きな問題を抱えているからだ。

 ツイッターはテクノロジーブームに乗って、たまたま大ヒットしたオモチャのようなもの。絶えず進化を続けるフェイスブックや、画期的な配車アプリでタクシーの在り方を変えつつあるウーバーとは全然違う。

 大成功しているテクノロジー企業は、何らかのビジョンに基づき設立される。創業者が何らかの問題を解決したり、物事のやり方を変えるテクノロジーを発明して、それを広めるために会社を立ち上げるのだ。

 ツイッターは違う。どちらかといえば偶然ヒットしただけなのに、創業者は自分たちが賢いから成功したと思っている。だからいま苦境に立たされても、どうしていいか分からない。

 ポッドキャストの会社オデオを運営していたエバン・ウィリアムズの支援を受けて、起業家のジャック・ドーシーがツイッターを立ち上げたのは06年7月のこと。ドーシーはかねてから、携帯電話のSMS(ショート・メッセージ・サービス)を使って、自分のやっていることを不特定多数の人に発信できたら面白いと考えていた。

 テキスト版のラジオ放送のような感覚だが、06年7月というタイミングが絶妙だった。ちょうど文字入力をしやすいキーパッド付きのスマートフォン(スマホ)人気が急拡大。だが現在のようなアプリはなかったから、SMSベースのツイッターに注目が集まった。

 フェイスブックは04年に設立されていたが、当時はまだパソコンからの利用が主流。スマホ経由では使われていなかった。アップルの初代iPhoneが発売されたのは翌07年のことで、まともなアプリはなかった。こうした環境がツイッターの爆発的拡大を後押しした。

 07年半ばまでにツイッターは急速に拡大。ウィリアムズはツイッターをオデオから分離して、ドーシーらと共に「共同創業者」の肩書を得た。だが創業者の誰一人として、ツイッターという未来ある赤ん坊をどう育てていいか分からなかった。

社内人事のゴタゴタも

 筆者は08年にウィリアムズの話を聞く機会があったが、このときも明確なビジョンはなかった。「この電車を動かしているのは私ではないのは確かだ」と、ウィリアムズは言った。「ただ、線路がどこに向かっているかを見極めようと努力している」

 そうこうしている間に、ツイッターの優位は縮小していった。写真共有アプリのインスタグラムや、写真付きメッセージアプリ(ただし開封後に自動削除される)のスナップチャットなど、魅力的なソーシャルメディアが続々と登場して人気を博するようになった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当

ワールド

英右派政党リフォームUK、ブレイバーマン元内相が保

ワールド

カナダ巡るトランプ氏発言、北米貿易交渉の文脈で理解

ワールド

米の広範囲で冬の嵐の余波、停電継続や航空混乱も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中