最新記事

航空

旅客機、どんどん狭くなる足元スペースの暴利

狭い座席に乗客を詰め込む強欲エアラインに誰もがブチ切れ寸前

2014年8月27日(水)16時17分
アリソン・グリズウォルド

我慢の限界 大手も含めてエコノミークラスの座席はどんどん狭くなっている Jason Hetherington-The Image Bank/Getty images

 今週ニュージャージー州ニューアークからコロラド州デンバーに向かっていたユナイテッド航空の飛行機が、予定を変更して途中のシカゴに着陸した。オヘア国際空港に着陸した飛行機からは、警察と保安係官に従われて、機内で喧嘩を始めた2人の乗客が降ろされた。喧嘩の原因は、座席の足元のスペースだった。

 きっかけになったのは、男性の乗客が使った「ニー(膝)・ディフェンダー」という旅行用具。ポケットに入る程の大きさで、前の座席の後ろに付いているテーブルの位置を固定することで、前の座席の乗客がリクライニングできないようにする。約22ドルで売られているので、リクライニングで足元のスペースを奪われて飛行中に窮屈な思いをすることを考えれば安いものだろう。

 AP通信は次のように伝えている。


 当局関係者によれば、乗客の喧嘩は12列目中央の席に座っていた男性客が、ノートパソコンを使用中に前の席の女性客がリクライニングできないよう、「ニー・ディフェンダー」を使ったことで始まった。キャビンアテンダントが器具を外すよう男性に求めたが、男性は拒否した。すると女性客が立ち上がって振り返り、水が入ったコップを男性に投げつけた。ユナイテッド航空は、2人を途中のシカゴで降ろすことを決めた。


「ニー・ディフェンダー」については、アメリカ連邦航空局(FAA)は厳密には使用を禁止していない。しかしユナイテッドを含むアメリカのほとんどの大手航空会社が使用を禁止している。それでも、今回使おうとした男性を責めることはできないだろう。特に昨今は、航空各社がより多くの乗客をより狭い座席に押し込めようとしているからだ。

 90年代から2000年代前半には約47センチあった座席の幅は、今日約42センチに狭まっている。前後の席の間のスペースも約10%程度狭くなり、約86センチだったのが82〜76センチ、ひどいときには71センチにまで縮小している。その一方で標準的な乗客は、身長、体重ともに増加している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 5
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中