最新記事

航空機

さらば、ジャンボジェット

大きな機体で空の旅の新時代を切り開いたボーイング747に引退の時が迫っている

2014年4月8日(火)16時47分
クライブ・アービング(英コンデナスト・トラベラー編集者)

引退へ 40年以上にわたって世界の都市を結んだジャンボが姿を消す Brian Stablyk-Photographer's Choice/Getty Images

 乗客に愛着を感じさせる航空機は多くない。特に混んだ空港やぎゅうぎゅうの機内など、空の旅が不愉快な試練になりつつある最近の状況ではなおさらだ。だが「ジャンボジェット」の愛称で知られるボーイング747-400型機にはいつも特別な何かがあった。巨大なクジラのような機体が40年以上にわたり世界の都市を結び、信頼感と心地よい空の旅を提供してきた。

 航空機としてはまれに見る長い現役生活だ。だが空を飛ぶ747の数は急速に減り、ついに引退の時を迎えようとしている。全日空は3月31日で、747の最後の2機を退役させた。これで日本の航空会社が運航する747は姿を消すことになる(かつて世界で最も多く747を保有していた日本航空は、11年に同機の運航を終えた)。

 747の退役を惜しみつつ、ボーイング社は747の後継機としてボーイング777型機の改良版を開発中だ。燃費が最大15%改善され、座席数は最大407席と、初期のジャンボジェットと遜色ないこのモデルは、航空会社の利益率改善に貢献することだろう。

 これは2基のエンジンを積んだ双発ジェット機の勝利を意味する。2都市間を直行で飛ぶ国際路線では、747のような4基のエンジンを搭載したジェット機ではなく、新世代の双発機が使われることになる。ボーイング777や、少し小型の787ドリームライナー、そしてエアバスのA350型機だ。

 この変革のカギは、航空機そのものではなくエンジンにある。これまで、エンジンの信頼性が認められるかどうかが大きな課題だった。

 双発機のエンジンに対する信頼が確立されるまでには長い歳月がかかった。ジェット機の登場から40年間、航空安全の専門家は、2基のエンジンで洋上を長く飛ぶのは危険過ぎると主張してきた。海を渡るルートで運航を許されるのは、エンジンが1基故障しても安全に陸地にたどり着ける3〜4基のエンジンを搭載した航空機だけだった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中