最新記事

アップル

やっぱりiPhone4は「失敗作」だ

さまざまな新機能が追加されたものの、スマートフォンにはもはや劇的な変化は期待できない

2010年6月8日(火)17時11分
ケビン・ケレハー

期待はずれ 事前に情報が漏れていたせいもあり、新型iPhoneはサプライズを演出できなかった Robert Galbraith-Reuters

 何の面白みもない、というつもりはない。アップルのCEO(最高経営責任者)、スティーブ・ジョブズが6月7日に発表したiPhoneの新機種「iPhone4」のことだ。

 この新型スマートフォンにはさまざまな興味深い改良が加えられており、普通のIT機器メーカーだったら「大変革」をアピールできる代物だ。だが、アップルは普通のIT機器メーカーではない。既存の製品を改良しただけでは、期待はずれに感じられてしまう。

 酒に酔ったアップル関係者がシリコンバレーのバーにiPhone4の試作機を置き忘れたせいで、新機種に関する情報がすでに漏れ伝わっていたことも、気分が盛り上がらない要因だ。情報漏洩の影響を否定したいジョブズは、後方の大型スクリーンにiPhone4を映し出し、さりげない様子でこう言った。「これを見たことがあったら、教えてほしい」

 情報漏洩のせいでiPhone4の販売に悪影響が出ることはないだろう。だが、アップルがマーケティング戦略の要としてきたジョブズの基調講演のサプライズ効果は、すっかり消え失せてしまった。

 ジョブズのスピーチにはいつも何らかのサプライズが仕込まれている──そんな期待が強いために、平凡なプレゼンテーションでは失敗作というイメージを植えつけかねない。そして、実際、iPhone4は失敗作だ。

 より薄くなったボディー、iPadにも使われているプロセッサ「A4」の採用、アンテナの役割も果たす側面のステンレス。どれも歓迎すべき改善点だが、必須ではない。iPhoneの画面でiPadと同じクオリティーの画像を楽しめる高精細の「網膜ディスプレイ」も、マストアイテムとはいえない。

MP3と同じ運命をたどる?

 アメリカのiPhoneユーザーの多くはAT&Tと2年契約を結んでいる。そのため、契約が切れてベライゾンに乗り換えられるようになったらiPhone4を買おうか......と考えている人は多いはず。ユーザーがiPhone4へのアップデートを躊躇する本当の要因は、魅惑的な新機能がないことではなく、AT&Tに早期解約の違約金350ドルを支払わなくてはいけないからだからだ。

 それに、いまiPhone4を買って2年間も契約に縛られるのはバカらしい。1年もすればまた次世代iPhoneが登場するかもしれないし、グーグルの携帯向けOS(基本ソフト)「アンドロイド」に乗り換えたくなるかもしれない。

 結局、現時点ではスマートフォンには大々的な変革の余地はないということなのかもしれない。スマートフォンは過去2年間で劇的に進化したが、今後も同じペースで進化が続くはずはない。

 手軽に音楽を再生できるMP3プレーヤーも、市場に出て数年後には改良の余地がなくなった。やがてMP3はiPodに主役の座を奪われ、さらに音楽再生機能の枠を越えたiPodタッチが登場した。

 スマートフォンの世界でもおそらく同じことが起きるだろう。新機能が追加されるのではなく、従来の製品の枠を一気に超える画期的な発明によって、まったく別の新商品が登場するのだ。

 それが何かを想像するのは難しい。スティーブ・ジョブズの頭の中にはすでにアイデアがあるのかもしれないが。

The Big Money特約)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中