プレスリリース
ブレインパッド、三菱UFJ銀行のマネジメント層を対象とする「データ活用のリテラシー向上研修」を協働設計
2024年03月28日（木）15時30分
株式会社ブレインパッドは、株式会社三菱UFJ銀行のマネジメント層を対象とする、DX（デジタル・トランスフォーメーション）・デジタル人材の育成を目的としたデータリテラシー向上研修を、同行と協働設計したことを発表いたします。
本研修メニューの設計・開発にあたっては、ブレインパッドが提供中の「AIビジネスプランナー養成講座（*1）」の研修内容をベースに、デジタルリテラシーの意識改革やマネジメント力等の強化を目的に、コンテンツをカスタマイズいたしました。
2024年度以降、三菱UFJ銀行のマネジメント層を対象に、研修を展開していく予定です。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/390017/img_390017_1.jpg
■本研修実施の背景とプログラムの概要
三菱UFJフィナンシャル・グループは、人的資本経営の施策の一つとして「プロ人材育成・リスキル」を挙げており、DXをリードするデータ活用人材の育成を喫緊の課題として捉え、グループ全体で人材育成を推進しています。
三菱UFJフィナンシャル・グループの人的資本経営施策のもと、三菱UFJ銀行は、データドリブンな経営に向けて、すでにデジタルリテラシー向上のためのeラーニングを全社員の必修科目としていることに加え、外部資格取得を促す「デジタルスキル認定制度」を導入する等のさまざまな施策を実施してまいりました。
こうした担い手のデジタルリテラシー向上施策に加え、マネジメント層の意識改革やデータリテラシーの向上にも着手した中で、同行独自の研修の設計・開発をブレインパッドと協働にて進めることとなりました。
両社が協働設計した研修プログラムは、STEP1の「データリテラシー向上のための講義」に加えて、STEP2、3の「実践的な演習パート（BIダッシュボード活用、AI上流工程の企画の2テーマ）」という段階を経ることで、より実務で活用可能な形にてスキル向上を図るメニューといたしました。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/390017/img_390017_2.jpg
今後もブレインパッドは、「企業のデータ活用・DX推進パートナー」として、これまでに培ったデータ活用・分析の実績とノウハウを凝縮した実践に役立つ人材育成研修プログラムを広くさまざまな業界に向けて提供することで、本質的なデータ活用・DXの実現による日本の競争力強化に貢献してまいります。
（*1）AIビジネスプランナー養成講座
https://www.brainpad.co.jp/school/program/aiplanner
■ご参考情報
●「データ活用人材育成サービス」について
データ活用人材を目指す方々がデータ活用・分析を行うためのコアスキルを形成し、その後も継続して学ぶことができる実践的な人材育成プログラムです。金融・製造・食品・通信などの大手企業を中心に提供している企業研修のほか、「これからはじめるデータサイエンス入門」、「SQLによる集計・分析」、「現場で活かせる統計解析実践」、「機械学習による問題解決実践」、「Pythonではじめるディープラーニング実践」の5つの公開講座（データサイエンティスト入門研修）をご用意しており、これらにはブレインパッドが幅広い業種に提供してきたデータ活用・分析サービスの実績とノウハウが凝縮されています。
サービス開始以降、企業研修では累計90社（68,000名以上）、公開講座では累計550社（1,900名以上）への提供実績があります。
●株式会社三菱UFJ銀行について https://www.bk.mufg.jp/index.html
本店所在地：東京都千代田区丸の内二丁目7番1号
設立：1919年（大正8年） 8月15日
代表者：取締役頭取執行役員 半沢 淳一
資本金：17,119億円（単体）
従業員数：32,786人（2023年3月末現在、単体）
事業内容：金融業及びその他付帯業務
●株式会社ブレインパッドについて https://www.brainpad.co.jp/
（東京証券取引所 プライム市場：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 CEO 関口 朋宏
資本金：597百万円（2023年6月30日現在）
従業員数：590名（連結、2023年6月30日現在）
事業内容：データ活用を通じて企業の経営改善を支援するプロフェッショナルサービス、プロダクトサービス
■お問い合わせ先
●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
お問い合わせフォーム：https://go.pardot.com/l/391552/2017-08-18/6gqfjs
＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
以上
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プレスリリース提供元：＠Press
本研修メニューの設計・開発にあたっては、ブレインパッドが提供中の「AIビジネスプランナー養成講座（*1）」の研修内容をベースに、デジタルリテラシーの意識改革やマネジメント力等の強化を目的に、コンテンツをカスタマイズいたしました。
2024年度以降、三菱UFJ銀行のマネジメント層を対象に、研修を展開していく予定です。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/390017/img_390017_1.jpg
■本研修実施の背景とプログラムの概要
三菱UFJフィナンシャル・グループは、人的資本経営の施策の一つとして「プロ人材育成・リスキル」を挙げており、DXをリードするデータ活用人材の育成を喫緊の課題として捉え、グループ全体で人材育成を推進しています。
三菱UFJフィナンシャル・グループの人的資本経営施策のもと、三菱UFJ銀行は、データドリブンな経営に向けて、すでにデジタルリテラシー向上のためのeラーニングを全社員の必修科目としていることに加え、外部資格取得を促す「デジタルスキル認定制度」を導入する等のさまざまな施策を実施してまいりました。
こうした担い手のデジタルリテラシー向上施策に加え、マネジメント層の意識改革やデータリテラシーの向上にも着手した中で、同行独自の研修の設計・開発をブレインパッドと協働にて進めることとなりました。
両社が協働設計した研修プログラムは、STEP1の「データリテラシー向上のための講義」に加えて、STEP2、3の「実践的な演習パート（BIダッシュボード活用、AI上流工程の企画の2テーマ）」という段階を経ることで、より実務で活用可能な形にてスキル向上を図るメニューといたしました。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/390017/img_390017_2.jpg
今後もブレインパッドは、「企業のデータ活用・DX推進パートナー」として、これまでに培ったデータ活用・分析の実績とノウハウを凝縮した実践に役立つ人材育成研修プログラムを広くさまざまな業界に向けて提供することで、本質的なデータ活用・DXの実現による日本の競争力強化に貢献してまいります。
（*1）AIビジネスプランナー養成講座
https://www.brainpad.co.jp/school/program/aiplanner
■ご参考情報
●「データ活用人材育成サービス」について
データ活用人材を目指す方々がデータ活用・分析を行うためのコアスキルを形成し、その後も継続して学ぶことができる実践的な人材育成プログラムです。金融・製造・食品・通信などの大手企業を中心に提供している企業研修のほか、「これからはじめるデータサイエンス入門」、「SQLによる集計・分析」、「現場で活かせる統計解析実践」、「機械学習による問題解決実践」、「Pythonではじめるディープラーニング実践」の5つの公開講座（データサイエンティスト入門研修）をご用意しており、これらにはブレインパッドが幅広い業種に提供してきたデータ活用・分析サービスの実績とノウハウが凝縮されています。
サービス開始以降、企業研修では累計90社（68,000名以上）、公開講座では累計550社（1,900名以上）への提供実績があります。
●株式会社三菱UFJ銀行について https://www.bk.mufg.jp/index.html
本店所在地：東京都千代田区丸の内二丁目7番1号
設立：1919年（大正8年） 8月15日
代表者：取締役頭取執行役員 半沢 淳一
資本金：17,119億円（単体）
従業員数：32,786人（2023年3月末現在、単体）
事業内容：金融業及びその他付帯業務
●株式会社ブレインパッドについて https://www.brainpad.co.jp/
（東京証券取引所 プライム市場：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 CEO 関口 朋宏
資本金：597百万円（2023年6月30日現在）
従業員数：590名（連結、2023年6月30日現在）
事業内容：データ活用を通じて企業の経営改善を支援するプロフェッショナルサービス、プロダクトサービス
■お問い合わせ先
●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
お問い合わせフォーム：https://go.pardot.com/l/391552/2017-08-18/6gqfjs
＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
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