プレスリリース
Qlik、クラウドデータウェアハウス「Amazon Redshift Serverless」をサポート
2022年07月29日（金）14時00分
2022年7月12日 米国フィラデルフィア--Qlik(R)( https://www.qlik.com/ja-jp/ )(本社：米国ペンシルベニア州、CEO：マイク・カポネ)は本日、新たに提供開始となったクラウドデータウェアハウス「Amazon Redshift Serverless」を、クラウドアナリティクス「Qlik Sense(R)( https://www.qlik.com/ja-jp/products/qlik-sense )」および「Qlikデータ統合( https://www.qlik.com/ja-jp/products/qlik-data-integration )」との連携によりサポートすることを発表しました。
SAPやメインフレームなどの主要なエンタープライズデータソースを活用し、企業全体でクラウドアナリティクスを大規模展開したいというニーズがあるなか、Amazon Redshift ServerlessとQlikのソリューションを組み合わせることにより、ビジネスユーザーが意思決定の最も重要な場面で適切なデータをタイムリーに入手できます。
Qlikのテクノロジーアライアンス担当SVPであるイタマール・アンコリオン(Itamar Ankorion)は次のように述べています。
「Qlikは10年前にAmazon Redshiftの一般提供が開始されて以来、そのお客様を長きにわたりサポートしてきました。Amazon Redshift ServerlessとQlikデータ統合を組み合わせれば、SAPやメインフレームなどの主要なソースから必要とされる適切なデータをタイムリーに取得し、クラウドで必要に応じて分析できます。またQlik Senseにより、企業のあらゆるチームがクラウドアナリティクスを利用して意思決定を行えます」
Amazon Redshift Serverlessのサポートは、クラウドアナリティクスでエンタープライズデータの価値を最大限に引き出すことを目的としたQlikとAWSの継続的な取り組みにおける最新のマイルストーンです。Qlikは昨年、AWSとの共同ソリューションの提供を開始し、これによりQlikデータ統合を使用してSAPシステムからアナリティクス対応データをリアルタイムにAWSへ送り込み、SAPデータ( https://www.qlik.com/ja-jp/company/press-room/press-releases/accelerate-cloud-analytics-for-sap-in-collaboration-with-qlik-and-aws )からより多くの価値を引き出せるようになりました。
このソリューションはQlikが誇る、分析に向けたSAPデータへのアクセス・変換に関する深い知識を活かし、クラス最高のクラウドデータウェアハウジング、データレイク、機械学習機能をサポートするものとなっています。
Schneider Electricの財務パフォーマンスシステム＆データ担当VPであるクリント・クラーク(Clint Clark)氏は次のように述べています。
「意思決定能力の強化に向けて、分析を行う際にSAPデータに簡単にアクセスし、統合できるようになれば、当社の最も重要なデータ資産のひとつであるSAPの価値向上につながります。Qlikデータ統合を使用すれば、AWS環境とSAPを連携してSAPデータの価値を最大限に引き出せます。これは当社全体を完全にデータドリブン化するという大規模な取り組みを後押しするものになります」
Qlikは2020年にAWSアドバンストテクノロジーパートナーに認定され、2021年にはAWS移行コンピテンシーおよびモダナイゼーションコンピテンシーを取得しており、Qlik Sense Enterprise SaaSとQlikデータ統合をAWS Marketplace( https://www.qlik.com/ja-jp/company/press-room/press-releases/qlik-expands-partnership-with-aws-qlik-sense-enterprise-saas )で提供しています。こうした幅広い統合・認定により、お客様は安心してAWSとともにQlikテクノロジーを導入し、クラウド上であらゆるデータからより多くの価値を引き出すことができます。
Amazon Redshift担当VPのヤン・レシンスキー(Yan Leshinsky)氏は次のように述べています。
「Amazon Redshiftの魅力はクラス最高の費用対効果と半構造化データや機械学習、データ共有といった新機能のサポートを含めた、豊富なSQL機能にあります。データ量が増え、データからインサイトを取得するニーズが高まるなか、企業はデータウェアハウスに精通していない従業員にも広くRedshiftを使用させたいと考えています。Redshift ServerlessはRedshiftが持つ魅力的な機能をすべて備えており、簡単に運用できます。シンプルなオペレーション、自動スケーリング、使用量に応じた課金で、より使いやすくなり、費用対効果も向上したサーバーレス版Amazon Redshiftは現在の動的なビジネス環境に最適です」
AWS向けQlikデータ統合／アナリティクスソリューションの詳細については、 https://www.qlik.com/ja-jp/products/technology/amazon-web-services をご覧ください。
SAPデータの価値を最大限に引き出すQlik独自の機能については、 https://www.qlik.com/ja-jp/products/technology/sap をご覧ください。
■クリックテック・ジャパン株式会社および Qlik Technologies Inc.について
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国 Qlik Technologies Inc.の日本法人です。Qlikが描くビジョンは、すべての人がデータおよび分析からより良い意思決定ができ、非常に困難な課題を解決できる、データリテラシーに富んだ世界です。プライベートSaaS企業であるQlikは、データ、インサイト、アクションの間のギャップを解消するために、Qlik Cloudを活用したリアルタイムのデータ統合およびデータ分析ソリューションを提供しています。データをアクティブインテリジェンスに変換することで、意思決定の質を向上し、収益および収益性の向上や顧客との関係性の最適化を実現することができます。Qlikは、世界100ヶ国以上、38,000社以上の顧客に向けてサービスを提供しています。
(C) 2022 QlikTech International AB. All rights reserved. All company and/or product names may be trade names, trademarks and/or registered trademarks of the respective owners with which they are associated.
本書に記載されている情報は、予告なく変更されることがあります。さらに、ここに記載されている製品または機能の開発、リリース、およびタイミングは、Qlikの単独の裁量に委ねられており、購入の意思決定を行う際に頼るべきではなく、また、将来的に特定の製品や機能を提供することを表明、保証、または約束するものではありません。
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プレスリリース提供元：＠Press
SAPやメインフレームなどの主要なエンタープライズデータソースを活用し、企業全体でクラウドアナリティクスを大規模展開したいというニーズがあるなか、Amazon Redshift ServerlessとQlikのソリューションを組み合わせることにより、ビジネスユーザーが意思決定の最も重要な場面で適切なデータをタイムリーに入手できます。
Qlikのテクノロジーアライアンス担当SVPであるイタマール・アンコリオン(Itamar Ankorion)は次のように述べています。
「Qlikは10年前にAmazon Redshiftの一般提供が開始されて以来、そのお客様を長きにわたりサポートしてきました。Amazon Redshift ServerlessとQlikデータ統合を組み合わせれば、SAPやメインフレームなどの主要なソースから必要とされる適切なデータをタイムリーに取得し、クラウドで必要に応じて分析できます。またQlik Senseにより、企業のあらゆるチームがクラウドアナリティクスを利用して意思決定を行えます」
Amazon Redshift Serverlessのサポートは、クラウドアナリティクスでエンタープライズデータの価値を最大限に引き出すことを目的としたQlikとAWSの継続的な取り組みにおける最新のマイルストーンです。Qlikは昨年、AWSとの共同ソリューションの提供を開始し、これによりQlikデータ統合を使用してSAPシステムからアナリティクス対応データをリアルタイムにAWSへ送り込み、SAPデータ( https://www.qlik.com/ja-jp/company/press-room/press-releases/accelerate-cloud-analytics-for-sap-in-collaboration-with-qlik-and-aws )からより多くの価値を引き出せるようになりました。
このソリューションはQlikが誇る、分析に向けたSAPデータへのアクセス・変換に関する深い知識を活かし、クラス最高のクラウドデータウェアハウジング、データレイク、機械学習機能をサポートするものとなっています。
Schneider Electricの財務パフォーマンスシステム＆データ担当VPであるクリント・クラーク(Clint Clark)氏は次のように述べています。
「意思決定能力の強化に向けて、分析を行う際にSAPデータに簡単にアクセスし、統合できるようになれば、当社の最も重要なデータ資産のひとつであるSAPの価値向上につながります。Qlikデータ統合を使用すれば、AWS環境とSAPを連携してSAPデータの価値を最大限に引き出せます。これは当社全体を完全にデータドリブン化するという大規模な取り組みを後押しするものになります」
Qlikは2020年にAWSアドバンストテクノロジーパートナーに認定され、2021年にはAWS移行コンピテンシーおよびモダナイゼーションコンピテンシーを取得しており、Qlik Sense Enterprise SaaSとQlikデータ統合をAWS Marketplace( https://www.qlik.com/ja-jp/company/press-room/press-releases/qlik-expands-partnership-with-aws-qlik-sense-enterprise-saas )で提供しています。こうした幅広い統合・認定により、お客様は安心してAWSとともにQlikテクノロジーを導入し、クラウド上であらゆるデータからより多くの価値を引き出すことができます。
Amazon Redshift担当VPのヤン・レシンスキー(Yan Leshinsky)氏は次のように述べています。
「Amazon Redshiftの魅力はクラス最高の費用対効果と半構造化データや機械学習、データ共有といった新機能のサポートを含めた、豊富なSQL機能にあります。データ量が増え、データからインサイトを取得するニーズが高まるなか、企業はデータウェアハウスに精通していない従業員にも広くRedshiftを使用させたいと考えています。Redshift ServerlessはRedshiftが持つ魅力的な機能をすべて備えており、簡単に運用できます。シンプルなオペレーション、自動スケーリング、使用量に応じた課金で、より使いやすくなり、費用対効果も向上したサーバーレス版Amazon Redshiftは現在の動的なビジネス環境に最適です」
AWS向けQlikデータ統合／アナリティクスソリューションの詳細については、 https://www.qlik.com/ja-jp/products/technology/amazon-web-services をご覧ください。
SAPデータの価値を最大限に引き出すQlik独自の機能については、 https://www.qlik.com/ja-jp/products/technology/sap をご覧ください。
■クリックテック・ジャパン株式会社および Qlik Technologies Inc.について
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国 Qlik Technologies Inc.の日本法人です。Qlikが描くビジョンは、すべての人がデータおよび分析からより良い意思決定ができ、非常に困難な課題を解決できる、データリテラシーに富んだ世界です。プライベートSaaS企業であるQlikは、データ、インサイト、アクションの間のギャップを解消するために、Qlik Cloudを活用したリアルタイムのデータ統合およびデータ分析ソリューションを提供しています。データをアクティブインテリジェンスに変換することで、意思決定の質を向上し、収益および収益性の向上や顧客との関係性の最適化を実現することができます。Qlikは、世界100ヶ国以上、38,000社以上の顧客に向けてサービスを提供しています。
(C) 2022 QlikTech International AB. All rights reserved. All company and/or product names may be trade names, trademarks and/or registered trademarks of the respective owners with which they are associated.
本書に記載されている情報は、予告なく変更されることがあります。さらに、ここに記載されている製品または機能の開発、リリース、およびタイミングは、Qlikの単独の裁量に委ねられており、購入の意思決定を行う際に頼るべきではなく、また、将来的に特定の製品や機能を提供することを表明、保証、または約束するものではありません。
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