コラム

中央銀行は馬鹿なのか

2016年05月02日(月)12時22分

 思い出した。この間抜けな彼は、相場のことは全く知らず、ひたすら郵貯に貯金だけをしているが、経済学者としては立派な奴だった。彼は経済をよく分かっている。彼は、相場の素人、経済のプロ。彼の間抜けな質問とは、偉大なる素人の素朴な疑問、いや経済理論上はもっともオーソドックスな質問だった。

 では、金融緩和はなぜ効果があるのか。なぜ追加緩和で株高、円安になるのか。

 答えは簡単だ。金融市場は馬鹿だからだ。

 もう少し丁寧に言うと、トレーダーや投資家達は、実体経済とは無関係に金融市場で資産の値付けを行っており、彼らの論理で相場は動く。行動ファイナンスの唯一の原理とも言える、買うから上がるのだ。つまり、金融緩和をすれば、彼らは株を買い、円を売る。だから株高円安になる。事前には、その流れを期待して、先に株を買い、円を売る。今回の日銀の政策会合前に、このようなポジションを膨らませたヘッジファンドも多かったらしい。まさに彼らが、会合前の相場を動かしたのだ。

金融緩和はなぜ買いなのか

 問題は、なぜ、金融緩和だと彼らが買うのか。緩和なら株は買い、だと思うのか、ということだ。これも行動ファイナンスの基本、あるいは貨幣論の基本、あるいは社会の基本かもしれないが、自己実現理論だ。皆が買うだろうと思うから、私が買い、私が買うから、皆は買うのだ。そうして、皆が買うだろうという期待は実現し、自分の買いも期待と整合的で辻褄が合う。小難しく言えば、ナッシュ均衡となる。

 問題は、この自己実現は自己暗示ではない、ということだ。社会が存在して初めてこの自己実現は実現する。自と他が相互依存し、相互に期待を形成し、それを実現しないと行けない。岩井克人は貨幣は社会そのものであることを示唆したし、貨幣も市場も社会であり、市場とは、もちろん誰の目にも明らかなように社会であり、正しいものが勝つのではなく、悪貨が良貨を駆逐するように、動かしたものが勝つのであり、他の投資家が自分に追随するように動くようになるためには、自己が王として、いや市場の支配者として君臨する必要がある。ただし、この君臨は、力に寄らず、人々の気まぐれな期待に依存しても良いのだ。

 量的緩和は買いだ。

 このロジックは、米有力投資銀行が動いたから動け、著名ファンドが動いたから続け、カリスマトレーダーが勝ったから買いだ、というのと同じであるが、同時に違う。量的緩和で最初に買うのは、自己実現を狙って、自分の後に他の投資家が追随することを狙って買う投資家ではなく、中央銀行だ。損得は考えていない。しかし、この損得を考えない行動が得を生む。中央銀行が買えば買い、中央銀行には逆らうな、という鉄則、いや神話が市場で成立しているから投資家、トレーダーはこぞって買う。そうなれば、株価は上がり、国債金利も中央銀行が自分で買って下がる以上に下がる。追随者を利用して、いわばレバレッジを効かせて、金利低下を実現している。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

グレンコアと台湾CPC、中東産原油積み込みへタンカ

ワールド

ノルウェー、現時点で原発導入作業開始は控えるべき=

ビジネス

米パラマウント、ジェフ・シェル氏が社長辞任 訴訟対

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開=ト
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 7
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 8
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story