最新記事
シリーズ日本再発見

働かせ過ぎる日本の会社に、2つの提案がある

2021年11月22日(月)11時00分
高野智宏

いま、52分間仕事して17分休憩する「52-17の法則」や、25分間働くごとに5分間の休憩をルーティーン化する「ポモドーロ・テクニック」などが、業務効率を上げる手法として話題となっている。昼寝(仮眠)の効用に関する研究も進んでおり、アメリカでは昼寝を推奨する企業も増えているという。

ただ、休憩と言えば、社会からやり玉に挙がっているのが「たばこ休憩」だ。昨年4月には「望まない受動喫煙の防止」を目的とした改正健康増進法が全面施行され、多くの企業で社内の喫煙所が閉鎖された。

就業時間内は喫煙禁止とする企業、テレワーク中にすら禁煙を義務付ける企業まで現れはじめ、多くの喫煙者は肩身の狭い思いをしている。休憩そのものの重要性は見直されているはずだが、非喫煙者からすれば、たばこ休憩などもってのほかの行為に映るのだろう。

そんな風潮に森永氏は「たばこ休憩は業務に支障をきたすどころか、新しいアイデアが生まれるきっかけにもなる。僕はたばこ休憩大賛成派です」と言う。どういうことか。

「喫煙室は部署の垣根を超えコミュニケーションが取れる場所です。その会話から有益な情報を得て、新しい製品やサービスが生まれるかもしれない。また、日頃接点のない上層部の人と会話できる可能性も高く、通常の業務だけでは得られないチャンスが生まれる場所でもあるのです」

長時間労働を放置していいわけがない

先日、SF小説の大家であり俳優としても活躍してきた筒井康隆氏と話す機会を得た。「働き過ぎな日本人」について、筒井氏は「日本人は働くのが好きなんですね。喫煙ルームや居酒屋でも話題は仕事のことばかりです。だから遊び方をあまり知らない」と言う。

先の森永氏による「好きな仕事は苦にはならない」という言と同様、筒井氏自身も、仕事を苦だとは捉えていないようだ。「私などは、仕事が遊びみたいなもんですからね。仕事しながら休憩しているみたいなもんです。それに喫煙。いまでも1日ひと箱は吸っています。酒も芋焼酎やバーボンを呑みます。」と、デビューから60年以上経ったいまも精力的に執筆活動を続ける秘訣を明かす。

働くとはどういうことか。人によって、その答えはさまざまかもしれない。だが、一日の大半を費やす行為である以上、長過ぎる労働時間を放置していていいはずがない。

仕事を楽しむことも重要、適切な休憩を取ることも重要。そして企業が従業員のために、そうした環境を整えることも重要ではないだろうか。

japan_banner500-season2.jpg

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中