最新記事
シリーズ日本再発見

日本の社会人の大半が自分の口臭を気にしている

2019年12月18日(水)16時35分
高野智宏

Tharakorn-iStock.

<歯ブラシやマウスウォッシュなどのオーラルケア製品から、錠菓(タブレット)、そして歯科の「口臭外来」まで。健康志向ビジネスの主戦場は「口の中」かもしれない>

芸能人やモデルの整った歯並びや陶器のように白い口元を見るにつけ、「芸能人は歯が命」という90年代中盤に流行したCMのコピーを思い出す。

一方、「命」かどうかは別として、近年はわれわれ一般人の間でも、歯に対するケア、そして、歯の美しさを求める意識が高まっている。審美に厳しい女性だけでなく、今では男性でも歯の健康と美しさを求める人が少なくない。

そうした意識の高まりを反映しているのが、歯ブラシやマウスウォッシュ、歯間ブラシなどのオーラルケア市場だ。大手生活用品メーカーのライオンの調査によれば、2018年の市場規模は約2405億円。前年比1.9%増と堅調に拡大している。

そんなオーラルケア市場の成長は、なにも歯の健康だけが理由ではないようだ。そこには、歯に関する悩み以上に、男女ともより切実な悩みが存在していたのである。

マーケティングリサーチを手掛けるマクロミルが昨春、20代〜60代の男女1000人に対して行った、口内の悩みとその対処法に関するアンケート結果がある。

それによると、口内の悩みに関する質問で「今までに悩んだことのある症状」を聞いたところ、61.2%で1位となった「虫歯」に続くのが、38%の「口臭」だった。対して、同じく口内の悩みで「現在、悩んでいる症状」を聞いたところ、1位は21.1%で「口臭」が逆転。現在は治療を終えたのだろうか、「虫歯」は19.2%で3位という結果だった。

さらに、「日常生活の中で口臭が気になるか」の問いには、6割以上の人が自らの口臭を気にしているという結果に(「とても気になる」と「やや気になる」を合わせた数値)。これはもう、社会人の大半が口臭に悩んでいると言ってもいいだろう。

なお、口臭の対処法としては、65.7%が「歯磨きをする」、50.6%が「ガム・飴・タブレットを食べる」と回答。なるほど、「フリスク」や「ミンティア」など錠菓(タブレット)の人気もこれで説明できるかもしれない。市場調査会社のインテージによる「食品 SRI/キャンディ(錠菓市場)」の調査データによれば、2018年の錠菓市場は300億円を超え、前年比10%増とこちらも拡大中だ。

口臭には「病的口臭」と「生理的口臭」がある

口臭に対するケア意識の高まりは、歯科医院の診察科目の変化にも表れている。虫歯治療に加え、虫歯の発生を予防する「予防歯科」や、矯正やホワイトニングなどを行う「審美歯科」が増えているが、都市圏を中心に新たに増加しつつある科目が「口臭外来」である。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、12月は0.6%増 出荷も堅調

ビジネス

米一戸建て住宅着工、12月は4.1%増 許可件数は

ワールド

NEC委員長、米国民が関税負担とのNY連銀報告書を

ワールド

高市首相、消費減税「時間かけるつもりない」 市場の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中