急成長するスポーツ経済、リスク要因は異常気象=報告書
写真は仮設堤防が決壊し、洪水が発生したホワイト川周辺。2025年12月、米ワシントン州パシフィックでドローン撮影。REUTERS/David Ryder
Valentina Za
[ミラノ 25日 ロイター] - 経営コンサルティング会社オリバー・ワイマンが公表した報告書によると、2兆3000億ドル規模と推計されるスポーツ経済の年間収入が伸びる上で、異常気象が脅威となっている。
熱波や洪水、降雪不足、環境汚染といった現象がスポーツ競技大会の中止につながり、メディアの中継と広告に悪影響を及ぼす恐れがあるためだ。
スポーツ経済の成長は、医療費の削減や男女平等の推進といった社会的恩恵を最大化するために使われるべきだ。
報告書を執筆したオリバー・ワイマンのパートナー兼グローバルスポーツ産業責任者トニー・シンプソン氏は、そのためにはスポーツ産業が直面している気候変動と自然喪失からの脅威に対処する必要があると述べた。
報告書によると、スポーツ業界のうちエリートスポーツ部門の規模は1400億ドル。これに対しスポーツ・ツーリズムは6720億ドル規模。スポーツ用品の年間売上高は6120億ドルとなっている。
急成長するスポーツ・ツーリズムは2030年までにスポーツ経済の総収入の伸びの60%を占めると予想されている。
スポーツ経済全体の収入は2030年までに3兆7000億ドル、2050年までに8兆8000億ドルに拡大する見込みだ。





