米国株式市場＝反発、オミクロン株巡る懸念後退

米国株式市場は反発して取引を終えた。２０１９年９月撮影（２０２１年　ロイター/Brendan McDermid）

［６日　ロイター］ - 米国株式市場は反発して取引を終えた。新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」を巡る当局者の前向きなコメントを好感し、景気に敏感な銘柄や旅行関連株を中心に買いが入った。

主要株価３指数ではダウ工業株３０種の上昇率が最大となった。業種別ではエネルギーや工業などの上昇が目立った一方、ワクチンメーカーの値下がりでヘルスケアの伸びは抑えられた。

米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は５日、オミクロン株について、さらなる研究が必要としながらも「現時点で重症化の度合いはそれほど高くないようだ」と述べた。

ベーカー・アベニュー・アセット・マネジメントのチーフ投資ストラテジスト、キング・リップ氏は、オミクロン株に関する投資家の懸念が後退したと指摘。中国人民銀行（中央銀行）が銀行の預金準備率（ＲＲＲ）を引き下げると発表したことも支援材料になったと述べた。

Ｓ＆Ｐ５００バリュー（割安）指数が１．５％高と、グロース（成長）指数（０．９％高）をアウトパフォームした。

景気に敏感なダウ輸送株２０種は２．３％高。小型株で構成するラッセル２０００指数も２％上昇した。

ユナイテッド航空が８．３％高など、航空関連が工業株の上昇を主導。Ｓ＆Ｐ航空指数は５．５％高となった。

このほか旅行関連ではノルウェージャン・クルーズ・ライン・ホールディングスが９．５％、エアビーアンドビーが８．５％、それぞれ上昇した。

一方、ワクチンメーカーは値下がりが目立ち、モデルナは１３．５％安、ファイザーは５％安。オミクロン株に対応するワクチンの開発には数カ月かかるとの見方が重しとなった。

半導体大手エヌビディアも２％下落。英半導体設計会社アーム買収計画に関する規制当局の調査を巡り懸念が出ている。

百貨店のコールズは５．４％高。株価低迷への対応策として、ヘッジファンドのエンジン・キャピタルが身売りもしくは電子商取引部門の分離を検討するよう求めていることを明らかにした。

ニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を２．８２対１の比率で上回った。ナスダックでも１．７１対１で値上がり銘柄数が多かった。

米取引所の合算出来高は１１９億６０００万株。直近２０営業日の平均は１１５億５０００万株。

終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株３０種 35227.03 +646.95 +1.87 34633.43 35356.75 34633.43

前営業日終値 34580.08

ナスダック総合 15225.15 +139.68 +0.93 15117.63 15281.99 14931.61

前営業日終値 15085.47

Ｓ＆Ｐ総合５００種 4591.67 +53.24 +1.17 4548.37 4612.60 4540.51

前営業日終値 4538.43

ダウ輸送株２０種 16327.63 +360.39 +2.26

ダウ公共株１５種 927.09 +13.06 +1.43

フィラデルフィア半導体 3800.07 -4.46 -0.12

ＶＩＸ指数 27.18 -3.49 -11.38

Ｓ＆Ｐ一般消費財 1592.34 +17.60 +1.12

Ｓ＆Ｐ素材 541.90 +7.89 +1.48

Ｓ＆Ｐ工業 876.33 +14.12 +1.64

Ｓ＆Ｐ主要消費財 756.77 +11.92 +1.60

Ｓ＆Ｐ金融 640.08 +8.88 +1.41

Ｓ＆Ｐ不動産 302.66 +4.12 +1.38

Ｓ＆Ｐエネルギー 421.64 +6.36 +1.53

Ｓ＆Ｐヘルスケア 1525.25 +7.82 +0.52

Ｓ＆Ｐ通信サービス 262.45 +3.80 +1.47

Ｓ＆Ｐ情報技術 2923.90 +28.17 +0.97

Ｓ＆Ｐ公益事業 345.83 +5.22 +1.53

ＮＹＳＥ出来高 11.23億株

シカゴ日経先物12月限 ドル建て 28105 + 255 大阪比

シカゴ日経先物12月限 円建て 28095 + 245 大阪比