アングル：米株のセクター変更、アルファベットやＦＢに注目

　９月１２日、米株式市場は２４日に過去最大規模となるセクター分類の変更が予定されている。写真は７日、ニューヨーク証券取引所（２０１８年　ロイター/Brendan McDermid）

［サンフランシスコ　１２日　ロイター］ - 米株式市場は２４日に過去最大規模となるセクター分類の変更が予定されており、アルファベットやフェイスブック、ネットフリックスなど分類が変わる銘柄が注目を集めそうだ。

今回の変更では「電気通信サービス」が「通信サービス」に衣替えし、「一般消費財」と「情報技術」の両セクターからネットフリックス、ウォルト・ディズニー、ツイッターなど１８銘柄の所属が「通信サービス」に変更となる。

Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスとＭＳＣＩは１９９９年以来、セクター分類を据え置いてきた。今回の変更はハイテクやメディア、消費財などの産業の動きを反映している。

セクターが変わる銘柄の時価総額はＳ＆Ｐ総合５００種指数全体の約８％に相当し、全体の分類変更に従ってＳ＆Ｐの副指数の構成も修正される。

フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、アルファベットの「ＦＡＮＧ」と呼ばれる銘柄では、アルファベットとフェイスブックの２銘柄が情報技術から、ネットフリックスが一般消費財から、いずれも通信サービスに移る。アマゾンは一般消費財にとどまる。

分類変更に伴い、情報技術セクターがＳ＆Ｐ５００種に占める比率は２６％から２０％に低下する。

変更後の情報技術セクターで引き続きウエートが大きいのはアップル、マイクロソフト、ビザ、インテル。変更によって半導体、クラウドコンピューティングなどの企業が輝きを増しそうだ。

トムソン・ロイター・リッパーのデータによると、パッシブ運用型の上場投資信託（ＥＴＦ）が保有するハイテク株は約８９０億ドルで、セクター別では最も規模が大きい。

こうしたＥＴＦの一部は、一般消費財株や通信株を主な投資先とする指数連動型ファンドとともにポートフォリオの調整を行うため、２１日の週末にはセクター変更の対象となる銘柄の値動きが大きくなりそうだ。

ただ、一部の銘柄入れ替えは完了しつつある。

バンガード・グループは４─６月期にセクター別ＥＴＦの銘柄入れ替えに着手しており、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは既に通信サービスに連動する新たなファンドを立ち上げた。

「コミュニケーション・サービシズ・セレクト・セクター・ＳＰＲＤ・ファンド」は６月の立ち上げ以来３％下落したが、これは規制を巡る懸念のために保有が２番目に大きいフェイスブック株が１６％下げたのが一因だった。

通信サービスがＳ＆Ｐ５００種全体に占める比率は１１％となり、電気通信サービスの２％弱から上昇する。

一般消費財の比率は１３％から１１％に低下。セクターにおけるウエートはアマゾンが２７％から３４％に高まり、ホーム・デポやマクドナルドがこれに次ぐ大きさとなる。

通信サービス構成企業の総時価総額で見ると、予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は１８倍。現在の電気通信サービスは１０倍となっている。