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アングル:米株のセクター変更、アルファベットやFBに注目

2018年09月15日(土)09時47分

 9月12日、米株式市場は24日に過去最大規模となるセクター分類の変更が予定されている。写真は7日、ニューヨーク証券取引所(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

[サンフランシスコ 12日 ロイター] - 米株式市場は24日に過去最大規模となるセクター分類の変更が予定されており、アルファベットやフェイスブック、ネットフリックスなど分類が変わる銘柄が注目を集めそうだ。

今回の変更では「電気通信サービス」が「通信サービス」に衣替えし、「一般消費財」と「情報技術」の両セクターからネットフリックス、ウォルト・ディズニー、ツイッターなど18銘柄の所属が「通信サービス」に変更となる。

S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIは1999年以来、セクター分類を据え置いてきた。今回の変更はハイテクやメディア、消費財などの産業の動きを反映している。

セクターが変わる銘柄の時価総額はS&P総合500種指数全体の約8%に相当し、全体の分類変更に従ってS&Pの副指数の構成も修正される。

フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、アルファベットの「FANG」と呼ばれる銘柄では、アルファベットとフェイスブックの2銘柄が情報技術から、ネットフリックスが一般消費財から、いずれも通信サービスに移る。アマゾンは一般消費財にとどまる。

分類変更に伴い、情報技術セクターがS&P500種に占める比率は26%から20%に低下する。

変更後の情報技術セクターで引き続きウエートが大きいのはアップル、マイクロソフト、ビザ、インテル。変更によって半導体、クラウドコンピューティングなどの企業が輝きを増しそうだ。

トムソン・ロイター・リッパーのデータによると、パッシブ運用型の上場投資信託(ETF)が保有するハイテク株は約890億ドルで、セクター別では最も規模が大きい。

こうしたETFの一部は、一般消費財株や通信株を主な投資先とする指数連動型ファンドとともにポートフォリオの調整を行うため、21日の週末にはセクター変更の対象となる銘柄の値動きが大きくなりそうだ。

ただ、一部の銘柄入れ替えは完了しつつある。

バンガード・グループは4─6月期にセクター別ETFの銘柄入れ替えに着手しており、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは既に通信サービスに連動する新たなファンドを立ち上げた。

「コミュニケーション・サービシズ・セレクト・セクター・SPRD・ファンド」は6月の立ち上げ以来3%下落したが、これは規制を巡る懸念のために保有が2番目に大きいフェイスブック株が16%下げたのが一因だった。

通信サービスがS&P500種全体に占める比率は11%となり、電気通信サービスの2%弱から上昇する。

一般消費財の比率は13%から11%に低下。セクターにおけるウエートはアマゾンが27%から34%に高まり、ホーム・デポやマクドナルドがこれに次ぐ大きさとなる。

通信サービス構成企業の総時価総額で見ると、予想利益に基づく株価収益率(PER)は18倍。現在の電気通信サービスは10倍となっている。

ロイター
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