コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

AIはどこまで進んだか？──AI関連10の有望技術と市場成熟度予測

2017年03月02日（木）15時20分

この動画を見てもらえれば、DataRobotのすごさを理解してもらえるかもしれない。


例えば、過去の健康診断のデータと、実際にどんな病気になったのかというデータを大量にDataRobotに読み込ませれば、健康診断でどのような数値が出ている人が、いつぐらいにどのような病気になるのか、と予測するモデルを自動的に作ってくれる。

これまでこうした予測モデルは、専門家が何ヶ月もかけて微調整することで完成させていた。ところがDataRobotは、同様の予測モデルをわずか数分から数時間で自動的に作成してしまうという。

専門家がいなくても、だれもがAIを自由に操れる時代が、もうそこまできているわけだ。

Forresterのグラフによると、機械学習プラットフォーム市場は、拡大期の真ん中辺りに差し掛かっているところ。まだあと５年から10年は市場の拡大が続くと予測している。

■バーチャルエージェント

iPhoneに搭載されているsiriや、Android端末に搭載されているGoogleアシスタントなどが、バーチャルエージェントの代表例。しかしこのカテゴリーの本命は、スピーカー型バーチャルエージェントであるAmazon Echo（エコー）と、その音声技術であるAmazon Alexa（アレクサ）になると言われている。（関連記事「日本でもAmazon Echo年内発売？既に業界は戦々恐々」）


今後いろいろなデバイスが音声コマンドで操作できるようになると見られており、Forresterのグラフも、最も有望なAI技術の曲線上にバーチャルエージェントを置いている。

ただForresterのグラフでは、バーチャルエージェントは今、市場拡大期の前半となっている。これは米国での話だと思う。Amazon Echoの年内発売が噂されている日本では、これからがバーチャルエージェントの立ち上がり期と言っていいだろう。

次のページ音声認識は今年人間を超える
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、モビライズ部門再編　一部事業撤退・縮小
2025.12.12

ビジネス

中国の新規銀行融資、11月は3900億元　予想下回
2025.12.12

ビジネス

ＥＣＢ、大手110行に地政学リスクの検証要請へ
2025.12.12

ワールド

香港の高層住宅火災、9カ月以内に独立調査終了＝行政
2025.12.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは？
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story