最新記事
ウクライナ戦争

自爆型ドローン「スイッチブレード」がロシアの防空システム「Tor」に突っ込んで爆発する決定的瞬間 「狩る側が狩られる側に...」

US-Made 'Tank-Killer' Switchblade Destroys Russian SAM System in Rare Video

2024年10月30日(水)21時35分
エリー・クック
ロシア軍の防空ミサイルシステム「Tor」

ロシア軍の防空ミサイルシステム「Tor」(2017年8月、モスクワ州のアラビノ演習場にて) Andrey 69-Shutterstock

<爆破した「Tor」の価値は「1両およそ2500万ドル」とウクライナ国防省>

新たに公開された映像には、2年半以上にわたって熾烈な戦闘が続く前線で、ウクライナ軍が運用する米国製ドローンがロシアの短距離地対空ミサイルシステムを破壊する様子が映っている。

【動画】自爆型ドローン「スイッチブレード600」がロシアの地対空ミサイルシステム「Tor」に突入し、爆発する衝撃の瞬間

ウクライナ軍が新設した無人システム部隊に所属する無人航空システム第14連隊は10月28日、自爆突入型ドローンのスイッチブレード600がロシアの防空システム「Tor(トール)」を標的にし、攻撃する場面を記録したとする動画を投稿した。

この映像は、複数のオープンソース・インテリジェンス(OSINT)のアカウントとウクライナ国防省によってもソーシャルメディアで共有された。ウクライナ政府は、自軍の兵士が2機のドローンを駆使してTorを破壊したと述べているが、いつどこで撮影されたものかは明らかにしていない。

本誌はこの動画を独自に検証することができなかった。

米国のシンクタンク戦略国際問題研究所(CSIS)によれば、Tor防空システムは自走式の短距離地対空ミサイルシステムで、約11〜16キロ離れた脅威を検知して迎撃できる。北大西洋条約機構(NATO)が付けたコードネームは「SA-15ガントレット」だ。

ウクライナ国防省によれば、Tor防空システムは1両でおよそ2500万ドルの価値があるという。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ=英

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月CPI、+0.2%に鈍化 PPI下落率縮小
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中