最新記事
ヨルダン王室

ヨルダン王女、イランの無人機5機を撃墜して人類への揺るぎない献身を示す?

Did Princess Salma of Jordan Shoot Down 5 Iranian Drones?

2024年4月17日(水)15時19分
ジャック・ロイストン(王室担当記者)

母のラーニア王妃(右)とサレマ王女(2015年8月26日) REUTERS/Regis Duvignau

<中東の親米国家ヨルダンは、イランの大規模攻撃からイスラエルを防衛するのに協力したと報道されたが、ヨルダン空軍のパイロットになったサルマ王女までが参戦して大活躍したという噂は本当なのか?>

先週末、イランがイスラエルに初の直接攻撃を行った後、ヨルダン空軍のパイロットでもある同国のサルマ王女が、イスラエルを守るためにイランのドローンを撃ち落とした、という噂がネット上で広まった。

イランは、シリアのイラン領事館が攻撃されたことに対する報復として、イスラエルに330のドローンとミサイルを発射した。イスラエル軍によれば、その99%は撃墜された。

イスラエルだけでなく、ドローンやミサイルが空域を通過したヨルダンやアメリカなども協力して撃墜した。

多数のX(旧ツイッター)アカウントが、サルマ王女もそこでパイロットとして参加し、5または6機のドローンを撃墜したと主張している。

【画像・動画】ヨルダン王室が人類を救う? 慈悲深くも「勇ましい」空軍のサルマ王女

Xアカウント「モサド・コメンタリー」の投稿は、すでに削除されているが、少なくとも160万回閲覧され、4万5000の「いいね」を獲得した。この投稿には、「ヨルダンのサルマ王女が昨夜、イランのドローン5機を撃墜したと伝えられている」と書かれていた。

モサド・コメンタリーはその後、「ヨルダン軍司令官からの要請を尊重し、以前のツイートを削除した」と投稿している。

王女が本当に救ったのは


また、ウェブサイト「エミレーツ・ウーマン」の見出しと思われるスクリーンショットも、オンラインに出回った。そこには、「ヨルダンのサルマ王女が、イランのドローンを一晩で6機撃墜したと伝えられている」という説明が添えられている。

スクリーンショットにはエミレーツ・ウーマンの記事の冒頭部分も含まれており、「紛争のさなか、ヨルダンのサルマ・ビント・アブドッラー王女が再び、人類への揺るぎない献身を示した」と書かれている。

サルマ王女がヨルダン空軍の中尉であることは事実だ。しかし、エミレーツ・ウーマンの記事のスクリーンショットは偽情報のようだ。

ヨルダンの公式情報筋は本誌の取材に対し、「完全に間違っている。この件に関する報道やソーシャルメディアの投稿は、すべてつくり話だ。ヨルダンは、組織的な偽情報キャンペーンの標的にされている。これは明らかに、そのキャンペーンの一環だ。根拠のない主張だと断言できる」と述べている。

写真、記事の冒頭、記者の署名はすべて、エミレーツ・ウーマンの古い記事と一致している。これは、サルマ王女が2023年12月に行ったパレスチナ地区ガザ上空からの支援物資投下について詳述した記事であり、「ヨルダンのサルマ王女、空軍によるガザへの医薬品投下の指揮を執る」という見出しが付いている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

MUFG、印ノンバンクに40億ドル以上出資へ=関係

ワールド

訪日客11月は10.4%増、紅葉で好調続く 中国は

ビジネス

日経平均は反発、米雇用統計通過で安心感 AI関連も

ワールド

ブラジル中銀、金利据え置き戦略は適切と現時点で結論
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 7
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中