最新記事
ウクライナ情勢

F16はなぜウクライナに届かない?──NATO事務総長が答えた

NATO chief notes "dilemma" in supplying F-16s to Ukraine

2024年2月22日(木)14時51分
ケイトリン・ルイス

ウクライナへの供与を進めるため昨年11月に発足した「欧州F16訓練センター」(ルーマニア・フェテシュティ空軍基地)Photographer/IPA via Reuters Connect

<昨年末あたりから来る、来ると言われて一向に来ないF16。このままでは、要衝アウディーイウカのように防空が十分でないためにまた撤退に追い込まれるのではないか>

NATOのイエンス・ストルテンベルグ事務総長は2月20日、ウクライナが待ち望んでいるF16戦闘機の供与について、いつになるかは不明だと発言した。西側の同盟諸国が現在、ウクライナ軍のパイロットの訓練に励んでいるところだという。

ストルテンベルグはラジオ・フリー・ヨーロッパ/ラジオ・リバティーに対して、「具体的にいつ供与できるかは言えない。難しい問題だ」と説明し、「我々はみんな、できる限り迅速にF16をウクライナに引き渡したいと考えている」と述べた。

 

彼はさらに「だが当然ながら、F16は訓練を重ねたパイロットが操縦した方がより強力でより優れた威力を発揮する」と述べた。「パイロットだけでなく、保守管理をはじめとするあらゆるサポート体制が整っている必要がある」

F16の訓練については、NATO加盟国の連合が主導してアメリカ、イギリス、デンマーク、ルーマニアで行われている。ウクライナ空軍のユーリ・イフナト報道官は1月、この訓練プログラムに参加しているパイロットたちが「指導員同乗のもと実際に空を飛んでいる」と述べており、ウクライナのドミトロ・クレバ外相は、春以降にもF16運用の準備が整うはずだと述べていた。

パイロットとサポートが必須

だがストルテンベルグはラジオ・リバティーに対して、NATOとして「加盟国がF16の引き渡しをいつから始められるのか、軍事専門家の意見に耳を傾ける必要がある」と言う。「F16は、我々がウクライナに引き渡した時点で、十分に訓練を受けたパイロットと優れたサービス体制が整っていることで威力を発揮する」

これまでにウクライナにF16戦闘機を供与することを決定したのはベルギー、デンマーク、オランダとノルウェーで、そのほかの複数のNATO加盟国がパイロットの訓練を支援している。「ファントム」のコールサインで呼ばれるウクライナ人パイロットは2月、米政府の海外向け放送「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」に対して、F16に「とても感銘を受けた」と述べ、F16をっ実戦で運用する準備は「計画どおり本格的に進んで」いると述べた。

ファントムは「F16は期待以上だった」と言う。「訓練中に得た情報だけでも、この戦闘機にどれだけウクライナ空軍の航空戦力を向上させる潜在力があるのか分かる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、香港紙創業者の有罪「残念」 中国主席に

ワールド

ゼレンスキー氏、ロシアが和平努力拒否なら米に長距離

ビジネス

ナスダックが取引時間延長へ申請、世界的な需要増に照

ビジネス

テスラ、ロボタクシー無人走行試験 株価1年ぶり高値
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 8
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部(…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中