最新記事
ウクライナ情勢

F16はなぜウクライナに届かない?──NATO事務総長が答えた

NATO chief notes "dilemma" in supplying F-16s to Ukraine

2024年2月22日(木)14時51分
ケイトリン・ルイス

ウクライナへの供与を進めるため昨年11月に発足した「欧州F16訓練センター」(ルーマニア・フェテシュティ空軍基地)Photographer/IPA via Reuters Connect

<昨年末あたりから来る、来ると言われて一向に来ないF16。このままでは、要衝アウディーイウカのように防空が十分でないためにまた撤退に追い込まれるのではないか>

NATOのイエンス・ストルテンベルグ事務総長は2月20日、ウクライナが待ち望んでいるF16戦闘機の供与について、いつになるかは不明だと発言した。西側の同盟諸国が現在、ウクライナ軍のパイロットの訓練に励んでいるところだという。

ストルテンベルグはラジオ・フリー・ヨーロッパ/ラジオ・リバティーに対して、「具体的にいつ供与できるかは言えない。難しい問題だ」と説明し、「我々はみんな、できる限り迅速にF16をウクライナに引き渡したいと考えている」と述べた。

 

彼はさらに「だが当然ながら、F16は訓練を重ねたパイロットが操縦した方がより強力でより優れた威力を発揮する」と述べた。「パイロットだけでなく、保守管理をはじめとするあらゆるサポート体制が整っている必要がある」

F16の訓練については、NATO加盟国の連合が主導してアメリカ、イギリス、デンマーク、ルーマニアで行われている。ウクライナ空軍のユーリ・イフナト報道官は1月、この訓練プログラムに参加しているパイロットたちが「指導員同乗のもと実際に空を飛んでいる」と述べており、ウクライナのドミトロ・クレバ外相は、春以降にもF16運用の準備が整うはずだと述べていた。

パイロットとサポートが必須

だがストルテンベルグはラジオ・リバティーに対して、NATOとして「加盟国がF16の引き渡しをいつから始められるのか、軍事専門家の意見に耳を傾ける必要がある」と言う。「F16は、我々がウクライナに引き渡した時点で、十分に訓練を受けたパイロットと優れたサービス体制が整っていることで威力を発揮する」

これまでにウクライナにF16戦闘機を供与することを決定したのはベルギー、デンマーク、オランダとノルウェーで、そのほかの複数のNATO加盟国がパイロットの訓練を支援している。「ファントム」のコールサインで呼ばれるウクライナ人パイロットは2月、米政府の海外向け放送「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」に対して、F16に「とても感銘を受けた」と述べ、F16をっ実戦で運用する準備は「計画どおり本格的に進んで」いると述べた。

ファントムは「F16は期待以上だった」と言う。「訓練中に得た情報だけでも、この戦闘機にどれだけウクライナ空軍の航空戦力を向上させる潜在力があるのか分かる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏インフレは当面2%程度、金利は景気次第=ポ

ビジネス

ECB、動向次第で利下げや利上げに踏み切る=オース

ビジネス

ユーロ圏の成長・インフレリスク、依然大きいが均衡=

ビジネス

アングル:日銀、追加利上げへ慎重に時機探る 為替次
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 10
    中国、ネット上の「敗北主義」を排除へ ――全国キャン…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中