最新記事
登山

エベレストで九死に一生を得た登山家、命の恩人よりスポンサーに感謝で「恩知らず」と批判殺到

2023年6月9日（金）11時25分
川口陽
エベレスト登山

（写真はイメージです）　DanielPrudek-iStock

＜標高8000メートルの世界で命懸けの救助を成功させたシェルパに称賛が集まる中、助けられた当の本人はその事実を認めたくない様子？＞

【映像】エベレスト頂上付近で発見した瀕死の登山者を背負って下山するシェルパ

世界最高峰エベレストの山頂付近で身動きが取れなくなっていた登山家が、別の登山隊のシェルパ（登山ガイド）によって救助され、奇跡的に生還した。しかし、この登山者の下山後のソーシャルメディア投稿の内容に非難が殺到している。

先月18日、マレーシアの登山家ラヴィチャンドラン・タルマリンガムは、標高8300メートルの地点で酸素が尽きてロープにしがみついていたところを、中国の登山隊をサポートしていたシェルパのゲルジェに発見された。一刻を争うと判断したゲルジェとグループは登頂を断念し、危険な状態にあったラヴィチャンドランをゲルジェが寝袋などで包んでキャンプ4（標高7900メートル）まで背負って下山。そこから他のシェルパの助けも借りてキャンプ3（標高7300メートル）まで下り、ヘリでベースキャンプに搬送された。その後、病院に運ばれたラヴィチャンドランは一命を取り留めた。

極めて困難な救助を成功させたゲルジェはもちろん、人命を優先して登頂を諦めた登山隊にも登山界を中心に称賛が集まっている。

しかし、ここからが問題だ。容態の回復したラヴィチャンドランは帰国し、自身のインスタグラムでこの救出劇について言及。そこには救助隊と協賛企業への感謝が綴られているだけで、肝心のゲルジェらシェルパの名はなかった。さらにはゲルジェのアカウントをブロックまでしていることが英インディペンデント紙をはじめ複数の海外メディアによって報じられている。

これに対し、ソーシャルメディア上には「なぜ恩人の名前を載せないのか」とラヴィチャンドランの態度を疑問視するコメントが相次いだ。なかでも、問題の投稿をスクリーンショットした画像に反応する形で@azreenyunus10がツイートした救助映像は、9日の時点で565万回以上再生されている。

批判を受けてかラヴィチャンドラン氏はその後、別の投稿にゲルジェらシェルパの名前を記して彼らの尽力を認めた。この投稿に対し、「ありがとうございます。順調に回復していることを願っています」とゲルジェが返信すると、3000件以上の「いいね」が集まった。

AFP通信によると、エベレストでは毎年平均して約5人の登山者が死亡している。多くは高山病によるものだが、登山者は他にも低体温症や凍傷、落下、雪崩などの危険にも備えなければならない。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
2026.01.20
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＥＵ首脳、米中との競争にらみ対策協議　競争力維持へ
2026.02.12

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ　米中首脳会談
2026.02.12

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンＣＥＯを解任　後任に独メルクの
2026.02.12

ビジネス

英ＧＤＰ、第4四半期は前期比0.1％増　通年は1.
2026.02.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中