最新記事

ファッション

「服と関係ない」「不快」 裸のモデルの胸に手術跡...バーバリー広告に保守派が怒り心頭の訳

New Burberry Ad Sparks Republican Meltdown

2023年1月28日(土)15時40分
マシュー・インペリ
バーバリーのファッションショー

バーバリーのファッションショー(2016年9月) Neil Hall-Reuters

<高級ブランドの新広告キャンペーンに対し、服や香水とは関係のない思想を売り込み、自傷行為を美化しているなどと保守派から批判の声があがっている>

英高級ファッションブランド、バーバリーの新たな広告に対し、保守派の人々を中心に批判が巻き起こっている。両乳房切除のものとみられる胸の手術跡がはっきりと見える、上半身裸のモデルを起用したことについてだ。

■【写真】裸のモデルの胸に、手術跡が見えるバーバリーの広告写真

バーバリーは、「B:MINE」と題した新たな広告キャンペーンをInstagramで発表。広告の写真では、2人の人物が抱き合って顔を触れ合わせている。そのうちの1人には、両乳房切除の手術跡とみられるものがある。この手術は、がんの摘出や、性別を変える人のために行われるものだ。

この広告に保守派のTwitterユーザーらが反応しているが、その多くは批判的だ。広告のスクリーンショットを投稿したTwitterアカウント「Libs of TikTok」は、「バーバリーの新しい広告は、若く肉体的に健康な女性に、両乳房切除を勧めている」と述べた。

ソーシャルメディアサイト「Gettr」で働くキングスレー・コルテスは、バーバリーの過去の広告と今回の広告の写真を並べ、「かつてのバーバリーと、今のバーバリー」と投稿した。

別のユーザーで政治評論家の「MORGONN」は、「バーバリーを買いたくなくなる」と非難。ユーザー「CoClarified」は、「顧客を不快にさせるのは、私の考える堅実なマーケティングではないが、好きなようにすればいいよ、バーバリー」と書いた。

保守派の女性団体「コンサーンド・ウィメン・フォー・アメリカ」は、「バーバリーの新しい広告キャンペーンは服を売ることとは何の関係もなく、若い女性に対し、間違った体で生まれ、気持ちを楽にするには男性になるしかないというイデオロギーを売っている」と指摘。「自傷行為を美化し、常態化させるのはやめるべきだ」と述べた。

ユーザーの「GingerPolitical」は、この広告は「不快どころではない」とし、「子どもの人生を破壊することは罰せられるべきだ」と強く非難した。

「二度と買わない」「すべて捨てる」ボイコットの声も

Twitter上での反発に加え、バーバリーのInstagramの投稿にも批判のコメントが寄せられている。

「最悪の広告だ」「マーケティングチームをクビにしろ。これはジョークだ。あなたたちは服や香水を売っているのであって、アジェンダではない。もう二度と(バーバリーの)香水は買わない」という意見の他、バーバリーの製品をすべて「ごみ箱に捨てる」と書いたユーザーもいた。

高級ファッションブランドの広告については、「バレンシアガ」も昨年末、広告でボンデージ姿のテディベアを子供に持たせ、「子供を性の対象にしている」と批判を浴びた。その後、この広告はブランドのウェブサイトやソーシャルメディアのページから削除されたが、多くの人がバレンシアガのボイコットを呼びかけている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ=英

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月CPI、+0.2%に鈍化 PPI下落率縮小
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中