最新記事

ワクチン

コロナ対策を阻む「ワクチン忌避派」の壁──不信感の源は?

THE VACCINE RESISTANCE

2020年12月24日(木)16時30分
フレッド・グタール(科学ジャーナリスト)

感染が始まった当初から米国民のワクチンへの信頼は低かった JOHN RENSTEN/GETTY IMAGES

<安全性への疑問、反政府的態度、陰謀論──治験段階で90%以上の有効率を示し、開発成功に沸く米国だが、反ワクチンの動きで感染拡大が止まらない恐れが>

米大統領ドナルド・トランプの新型コロナウイルス対策(対策と呼べるものがあったかどうかも疑わしいが)は失敗続きだったが、超特急のワクチン開発だけは(功績の大半は民間企業にあるが)成功したと言えそうだ。まだ効果について結論を出すには早過ぎるが、少なくとも治験段階では製薬大手ファイザー製ワクチンが95%、政府から10億ドルの支援を受けたモデルナ製が94%で発症予防に有効だったとされる。

大方の関係者はこの数字に驚き、胸をなで下ろしもした。こんなに高い数字は想定外だったからだ。通常の季節性インフルエンザワクチンでさえ、有効率はよくて60%程度。そのレベルをクリアできれば上等だと考えられていた。監督機関のFDA(食品医薬品局)でさえ、有効率50%以上ならゴーサインを出すつもりでいた。深刻な副反応さえ出なければ、いよいよこれで感染拡大を抑えられるかもしれない。

もちろん、筋書きどおりに事が運ぶ保証はない。既に緊急使用承認を得たファイザーは何百万人分ものワクチンを出荷し始めているが、公衆衛生の現場には大きな壁が待ち受けている。ワクチンの安全性に疑問を抱く人たちの存在だ。

今度のワクチンは、人工的な遺伝物質を含むという点で前例のないもの。しかも、通常は最低でも1年半とされる開発期間が大幅に短縮されている。安全性を疑い、接種を拒む人は少なからずいるだろう。

陰謀論者に日和見主義者も

先の大統領選で明らかなように、今のアメリカは救い難く分断されている。感染症への態度もそうで、マスクの効果と国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長を信じる人もいれば、個人の自由とトランプへの支持を絶対視する人もいる。今回のワクチンについても、支持政党によって評価が分かれる。大ざっぱに言えば、ワクチン接種に前向きなのは民主党支持者だ。

ただし、ワクチンそのものに懐疑的な「反ワクチン派」は民主党にも共和党にもいる。個人の自由を最重視する人たちは、ワクチンの安全性よりも政府による接種の強制に反発する。保守的なキリスト教徒の一部は新型コロナの流行を終末論的に解釈し、ワクチン接種は神に背くと考える。実際の効果や副反応を見極めたいと考える人もいる。

大統領選直前にギャラップが実施した世論調査によれば、回答者の約42%は新型コロナ用ワクチンの接種を望んでいなかった。理由を聞くと「開発を急ぎ過ぎた感じで不安」が37%、「安全性が確認されるまで待つ」が26%、「一般論としてワクチンは信用しない」が12%、「有効性が確認されるまで待つ」が10%、「その他」が15%だった。

当然のことながら、反ワクチン派の主張はネット上でも拡散している。フェイスブックなどのSNSには合計で5800万の反ワクチン派アカウントがあるとされ、その資金力は全体で10億ドル前後だという。今度のワクチンに遺伝子工学の技術が用いられていることを理由に「政府は国民を改造人間にするつもりだ」と非難する書き込みもあった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ズーム、通期の利益・売上高見通しを上方修正 前四

ワールド

米にイランから支援要請、大統領ヘリ墜落で 輸送問題

ビジネス

FDIC総裁が辞意、組織内のセクハラなど責任追及の

ビジネス

米国株式市場=ナスダック最高値、エヌビディア決算控
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:スマホ・アプリ健康術
特集:スマホ・アプリ健康術
2024年5月28日号(5/21発売)

健康長寿のカギはスマホとスマートウォッチにあり。アプリで食事・運動・体調を管理する方法

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    娘が「バイクで連れ去られる」動画を見て、父親は気を失った...家族が語ったハマスによる「拉致」被害

  • 3

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の「ロイヤル大変貌」が話題に

  • 4

    米誌映画担当、今年一番気に入った映画のシーンは『…

  • 5

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 6

    中国の文化人・エリート層が「自由と文化」を求め日…

  • 7

    ベトナム「植民地解放」70年を鮮やかな民族衣装で祝…

  • 8

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 9

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 10

    「親ロシア派」フィツォ首相の銃撃犯は「親ロシア派…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 5

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 6

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 7

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 8

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    娘が「バイクで連れ去られる」動画を見て、父親は気…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された─…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 9

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中