最新記事

中国軍

中国、新たなステルス爆撃機開発でアジアの優位確立?

China Developing New Stealth Jets

2019年2月5日(火)16時00分
ジェイソン・レモン

中国国産ステルス戦闘機-J20 REUTERS

<米軍と米本土を脅かす人民解放軍の新兵器>

中国が、中距離ならびに長距離のステルス爆撃機を開発していることが、新たな報告で明らかになった。地域の脅威はもちろん、世界的な脅威にも備えるものだ。

アメリカ以外でステルス戦闘機の開発に成功したのは中国だけだ。アジアの超大国になった中国は2017年、国産のステルス戦闘機「J-20」(「殲20」)を正式に配備。軍事力のさらなる増強に取り組んでいる。

米空軍誌エア・フォース・タイムズによると、アメリカ国防情報局(DIA)が発表した報告書は、「(中国が手がける)新型爆撃機の開発においては、ステルス技術が引き続き重要な役割を果たす。新型爆撃機が初めて運用能力を持つようになるのは、2025年ごろになるだろう」と述べている。この爆撃機は、「周辺地域と、より広域のターゲットを攻撃する」能力を備えることになる。

産業スパイ疑惑も

報告書にはさらに、「それらの新型爆撃機には性能が追加され、現在運用されている爆撃機よりもあらゆる面でグレードアップする。設計においては、第5世代ジェット戦闘機技術が多く搭載されるだろう」と続く。

このニュースは、産業スパイ疑惑と貿易摩擦をめぐって米中間の緊張が続くなかで報じられた。中国政府は1月末、中距離弾道ミサイル、東風DF-26、別名「グアムキラー」の発射実験に成功。その映像を公開したばかりだ。報道によればこのミサイルは、中国本土から発射された場合、アメリカ領グアムを攻撃できる射程距離を持つ。

オーストラリアにあるマッコーリー大学の中国研究者アダム・ニーは、香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストに対し、中国政府が示したかったのは「空母や基地といったアメリカの戦略資産を、中国は危険にさらすことができる」ということだった、と語った。

アメリカのドナルド・トランプ大統領は2018年、中国を相手に貿易戦争をしかけ、中国からの輸入品に莫大な関税をかけた。中国も関税引き上げでそれに対抗、報復の応酬が続いた。ZTE(中興通訊)やファーウェイ(華為技術)など中国のハイテク企業に対しては、技術の盗用を非難している。

南シナ海をめぐっても緊張関係が続いている。中国政府が同海域の領有権を主張し、国際社会の多くはそれに異議を唱えている。アメリカは、問題の海域を艦船でパトロールする「航行の自由」作戦を展開してきた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化 米大統領補佐官が

ワールド

アングル:トランプ氏陣営、本選敗北に備え「異議申し

ビジネス

日本製鉄副会長が来週訪米、USスチール買収で働きか

ワールド

北朝鮮の金総書記、核戦力増強を指示 戦術誘導弾の実
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 4

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、…

  • 5

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 9

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 10

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 9

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中