最新記事
仮想通貨

2017年は中流でもビットコインを買える最後の年になる!?

2017年12月5日（火）19時09分
ジョージ・タン

年末には1万5000ドル──業界からは超強気の予測が聞かれるビットコイン　Dado Ruvic-REUTERS

＜1万ドルを突破したビットコインの価格は、来年末は15万ドルもありえると、ビットコイン・アナリストの筆者は言う＞

ビットコインのリサーチをしている関係上、筆者はよく一般の人に仮想通貨について何か知っているか聞いてみる。答えのほとんどは「知らない」か「犯罪取引に使う通貨でしょう？」のいずれかだった。だがそれも昨年までだ。今年は大きな変化が起きている。逆に質問される機会が増えた。「ビットコインはどうやって買うのか」「どこまで値上がりすると思うか」など。11月の末にビットコインの価格が初めて1万ドルを突破して、一般の人々も放っておけなくなったのだろう。

主流メディアもビットコインに注目し始めた。ビットコインが1万ドルの大台に乗ったという記事アクセス数が、北朝鮮が核兵器で米本土を攻撃するかもしれないという記事のアクセス数を上回ったのを見たときには思わず笑ってしまった。

ビットコインにとって2017年は最高の年だった。具体的に見てみよう。

2017年に入って価格が1000％上昇

ビットコインの価格は年初に963ドルだったが、11カ月で1000％も値上がりした。年初に1000ドルで購入したビットコインが1万ドルになったのだ。価格がここまで急騰したのは、仮想通貨全体に流れるカネの量が急増したからだ。

ビットコインを含むすべての仮想通貨の時価総額は、2017年初めの時点で180億ドル足らずだった。それが今は3000億ドルに膨れ上がり、ビットコインがその半分以上を占める。つまり2017年だけで、ビットコインを含む仮想通貨に2820億ドルが投資されたことになる。2820億ドルといえば、米ウォルト・ディズニーと動画配信大手ネットフリックスを両方買ってもまだ余る。仮想通貨全体の時価総額は、米銀大手シティバンクを回り、電気自動車のテスラの5倍以上だ。

それでも、世界有数のIT企業と比べれば、まだ足元にも及ばない。1兆ドル以上の時価総額を持つ世界の16の株式市場にも遠く及ばない。だが2018年にビットコインの価格がさらに1000％上昇すれば、状況は一変するはずだ。以下で理由を説明しよう。

仮想通貨の需要は急増中

サンフランシスコを拠点に世界最大の仮想通貨取引所を運営する米コインベースの口座数はすでに1200万人を超え、推定で1日に5～10万ずつ増え続けている。2018年に入れば、さらに増える見込みだ。

ニューヨークにある米仮想通貨取引所ジェミニでも、毎日数万単位で口座数が増えている。ジェミニを立ち上げたのは、フェイスブックのビジネスアイデアを盗まれたとして同社のマーク・ザッカーバーグCEOと法廷で争ったことで知られる双子のウィンクルボス兄弟だ。

次のページ先物とETF開始で巨額マネーが
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米軍、東部太平洋で船舶攻撃　２人死亡
2026.02.10

ワールド

シンガポール、今年の成長見通し上方修正　堅調な世界
2026.02.10

ビジネス

サウジ政府系ファンド、週内に新5カ年戦略を公表＝消
2026.02.10

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善＝
2026.02.10
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中