最新記事
仮想通貨

2017年は中流でもビットコインを買える最後の年になる!?

2017年12月5日(火)19時09分
ジョージ・タン

年末には1万5000ドル──業界からは超強気の予測が聞かれるビットコイン Dado Ruvic-REUTERS

<1万ドルを突破したビットコインの価格は、来年末は15万ドルもありえると、ビットコイン・アナリストの筆者は言う>

ビットコインのリサーチをしている関係上、筆者はよく一般の人に仮想通貨について何か知っているか聞いてみる。答えのほとんどは「知らない」か「犯罪取引に使う通貨でしょう?」のいずれかだった。だがそれも昨年までだ。今年は大きな変化が起きている。逆に質問される機会が増えた。「ビットコインはどうやって買うのか」「どこまで値上がりすると思うか」など。11月の末にビットコインの価格が初めて1万ドルを突破して、一般の人々も放っておけなくなったのだろう。

主流メディアもビットコインに注目し始めた。ビットコインが1万ドルの大台に乗ったという記事アクセス数が、北朝鮮が核兵器で米本土を攻撃するかもしれないという記事のアクセス数を上回ったのを見たときには思わず笑ってしまった。

ビットコインにとって2017年は最高の年だった。具体的に見てみよう。

2017年に入って価格が1000%上昇

ビットコインの価格は年初に963ドルだったが、11カ月で1000%も値上がりした。年初に1000ドルで購入したビットコインが1万ドルになったのだ。価格がここまで急騰したのは、仮想通貨全体に流れるカネの量が急増したからだ。

ビットコインを含むすべての仮想通貨の時価総額は、2017年初めの時点で180億ドル足らずだった。それが今は3000億ドルに膨れ上がり、ビットコインがその半分以上を占める。つまり2017年だけで、ビットコインを含む仮想通貨に2820億ドルが投資されたことになる。2820億ドルといえば、米ウォルト・ディズニーと動画配信大手ネットフリックスを両方買ってもまだ余る。仮想通貨全体の時価総額は、米銀大手シティバンクを回り、電気自動車のテスラの5倍以上だ。

それでも、世界有数のIT企業と比べれば、まだ足元にも及ばない。1兆ドル以上の時価総額を持つ世界の16の株式市場にも遠く及ばない。だが2018年にビットコインの価格がさらに1000%上昇すれば、状況は一変するはずだ。以下で理由を説明しよう。

仮想通貨の需要は急増中

サンフランシスコを拠点に世界最大の仮想通貨取引所を運営する米コインベースの口座数はすでに1200万人を超え、推定で1日に5~10万ずつ増え続けている。2018年に入れば、さらに増える見込みだ。

ニューヨークにある米仮想通貨取引所ジェミニでも、毎日数万単位で口座数が増えている。ジェミニを立ち上げたのは、フェイスブックのビジネスアイデアを盗まれたとして同社のマーク・ザッカーバーグCEOと法廷で争ったことで知られる双子のウィンクルボス兄弟だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インド総合PMI、10月は59.9 5カ月ぶり低水

ビジネス

メイ・モビリティに配車グラブが出資、東南アジアでロ

ワールド

カタール、ガス生産国に貿易障壁反対を呼びかけ

ビジネス

中国系電池メーカー、米工場の建設断念 ミシガン州が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 4
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 10
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中