最新記事
旅行

英国で認知症患者の旅行が人気の兆し

2017年5月16日（火）15時15分
松丸さとみ

Highwaystarz-Photography-iStock

英国で、認知症患者向けの旅行が人気の兆しを見せているという。通常、認知症の人と介護者向けの旅行というと、介護者が休むことを目的としているものが多いようだが、認知症の本人にも楽しんでもらえる内容だ。

患者と介護者が共に楽しむ旅行

英国中央部レスターシャーにある会社「マインドフォー・ユー（Mindfor You）」は、認知症の人と、その介護者を対象に旅行を提供している。初年度の2015年に提供した旅行数は8回だったが、2016年には15回に増え、今年はさらに増えそうだという。マインドフォー・ユーのバル・ジョンソンさんがBBCスコットランドのラジオ番組『グッドモーニング・スコットランド』に出演して語ったとBBCが伝えた。

ジョンソンさんは番組で、通常の認知症患者向け旅行の場合、認知症を介護する人が休暇を取るための旅行となり、認知症の人は別の介護施設で過ごすことになると説明。しかし介護者は認知症患者の配偶者であることが多く、2人が別々に時間を過ごすことがストレスの原因にもなりうるという。「なかには結婚して60年以上、離れて過ごしたことなどないという夫婦もいます」とジョンソンさんはラジオで話した。

自身の経験から必要性を実感

マインドフォー・ユーのウェブサイトによると、共同設立者で最高経営責任者のキャロル・サージェント氏は、自身も認知症の実母と義母を介護しており、認知症を患う人が楽しめる旅行が少ないと感じていたことがきっかけで、同社を設立したという。

テレグラフによると、サージェント氏は80歳の母親エリザベスさんが従来的な「レスパイトケア」（介護者の負担軽減のために一時的に代わってケアを行う施設）に滞在した際、エリザベスさんは自分が「施設に送られた」ことに戸惑いや怒りを抱き、夫（サージェント氏の父）で介護者のジョンさんと離れ離れになってしまったことに動揺していたという。一方でジョンさんは、エリザベスさんが施設に滞在中ずっと、知らない人たちに囲まれて過ごしているであろう妻を心配していたという。

マインドフォー・ユーが提供する旅行は、認知症の人と介護者、2人が旅行の対象で、目的地はスコットランドのハイランド地方やウェールズ北部、イングランドの海辺デボンなど英国内12カ所。テレグラフの記事では、それぞれ認知症の配偶者を持つ3組の夫婦が、3人の介護士とともに５日間の休暇を楽しむ様子が伝えられている。この時は南イングランドのドーセットにあるコテージに滞在し、軽いエクササイズを楽しんだり、ホテルで食事を味わったり、蒸気機関車に乗ったりといったアクティビティをしたという。

滞在先までの交通手段は、自動車や電車、飛行機など、旅行者が選べる。自動車の場合はマインドフォー・ユーの車で自宅まで迎えに来てくれ、電車や飛行機の場合は、到着地の駅や空港まで迎えに来てくれる。電車に同乗して付き添うことも可能だという。

空港側も認知症旅行者をサポート

一方で公共交通機関も、認知症対応に力を入れ始めているようだ。英国最大の空港であるヒースロー空港と、ロンドン北部郊外にある英国第2位のガトウィック空港は2016年に、認知症にやさしい空港を目指すと発表した。

次のページ認知症にやさしいイノベーション賞
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談　パキスタン交
2026.04.11

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランＴＶなど
2026.04.11

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談
2026.04.11

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
2026.04.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 6
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 7
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中