最新記事
旅行

英国で認知症患者の旅行が人気の兆し

2017年5月16日(火)15時15分
松丸さとみ

Highwaystarz-Photography-iStock

英国で、認知症患者向けの旅行が人気の兆しを見せているという。通常、認知症の人と介護者向けの旅行というと、介護者が休むことを目的としているものが多いようだが、認知症の本人にも楽しんでもらえる内容だ。

患者と介護者が共に楽しむ旅行

英国中央部レスターシャーにある会社「マインドフォー・ユー(Mindfor You)」は、認知症の人と、その介護者を対象に旅行を提供している。初年度の2015年に提供した旅行数は8回だったが、2016年には15回に増え、今年はさらに増えそうだという。マインドフォー・ユーのバル・ジョンソンさんがBBCスコットランドのラジオ番組『グッドモーニング・スコットランド』に出演して語ったとBBCが伝えた。

ジョンソンさんは番組で、通常の認知症患者向け旅行の場合、認知症を介護する人が休暇を取るための旅行となり、認知症の人は別の介護施設で過ごすことになると説明。しかし介護者は認知症患者の配偶者であることが多く、2人が別々に時間を過ごすことがストレスの原因にもなりうるという。「なかには結婚して60年以上、離れて過ごしたことなどないという夫婦もいます」とジョンソンさんはラジオで話した。

自身の経験から必要性を実感

マインドフォー・ユーのウェブサイトによると、共同設立者で最高経営責任者のキャロル・サージェント氏は、自身も認知症の実母と義母を介護しており、認知症を患う人が楽しめる旅行が少ないと感じていたことがきっかけで、同社を設立したという。

テレグラフによると、サージェント氏は80歳の母親エリザベスさんが従来的な「レスパイトケア」(介護者の負担軽減のために一時的に代わってケアを行う施設)に滞在した際、エリザベスさんは自分が「施設に送られた」ことに戸惑いや怒りを抱き、夫(サージェント氏の父)で介護者のジョンさんと離れ離れになってしまったことに動揺していたという。一方でジョンさんは、エリザベスさんが施設に滞在中ずっと、知らない人たちに囲まれて過ごしているであろう妻を心配していたという。

マインドフォー・ユーが提供する旅行は、認知症の人と介護者、2人が旅行の対象で、目的地はスコットランドのハイランド地方やウェールズ北部、イングランドの海辺デボンなど英国内12カ所。テレグラフの記事では、それぞれ認知症の配偶者を持つ3組の夫婦が、3人の介護士とともに5日間の休暇を楽しむ様子が伝えられている。この時は南イングランドのドーセットにあるコテージに滞在し、軽いエクササイズを楽しんだり、ホテルで食事を味わったり、蒸気機関車に乗ったりといったアクティビティをしたという。

滞在先までの交通手段は、自動車や電車、飛行機など、旅行者が選べる。自動車の場合はマインドフォー・ユーの車で自宅まで迎えに来てくれ、電車や飛行機の場合は、到着地の駅や空港まで迎えに来てくれる。電車に同乗して付き添うことも可能だという。

空港側も認知症旅行者をサポート

一方で公共交通機関も、認知症対応に力を入れ始めているようだ。英国最大の空港であるヒースロー空港と、ロンドン北部郊外にある英国第2位のガトウィック空港は2016年に、認知症にやさしい空港を目指すと発表した

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中