最新記事
旅行

英国で認知症患者の旅行が人気の兆し

2017年5月16日（火）15時15分
松丸さとみ

Highwaystarz-Photography-iStock

英国で、認知症患者向けの旅行が人気の兆しを見せているという。通常、認知症の人と介護者向けの旅行というと、介護者が休むことを目的としているものが多いようだが、認知症の本人にも楽しんでもらえる内容だ。

患者と介護者が共に楽しむ旅行

英国中央部レスターシャーにある会社「マインドフォー・ユー（Mindfor You）」は、認知症の人と、その介護者を対象に旅行を提供している。初年度の2015年に提供した旅行数は8回だったが、2016年には15回に増え、今年はさらに増えそうだという。マインドフォー・ユーのバル・ジョンソンさんがBBCスコットランドのラジオ番組『グッドモーニング・スコットランド』に出演して語ったとBBCが伝えた。

ジョンソンさんは番組で、通常の認知症患者向け旅行の場合、認知症を介護する人が休暇を取るための旅行となり、認知症の人は別の介護施設で過ごすことになると説明。しかし介護者は認知症患者の配偶者であることが多く、2人が別々に時間を過ごすことがストレスの原因にもなりうるという。「なかには結婚して60年以上、離れて過ごしたことなどないという夫婦もいます」とジョンソンさんはラジオで話した。

自身の経験から必要性を実感

マインドフォー・ユーのウェブサイトによると、共同設立者で最高経営責任者のキャロル・サージェント氏は、自身も認知症の実母と義母を介護しており、認知症を患う人が楽しめる旅行が少ないと感じていたことがきっかけで、同社を設立したという。

テレグラフによると、サージェント氏は80歳の母親エリザベスさんが従来的な「レスパイトケア」（介護者の負担軽減のために一時的に代わってケアを行う施設）に滞在した際、エリザベスさんは自分が「施設に送られた」ことに戸惑いや怒りを抱き、夫（サージェント氏の父）で介護者のジョンさんと離れ離れになってしまったことに動揺していたという。一方でジョンさんは、エリザベスさんが施設に滞在中ずっと、知らない人たちに囲まれて過ごしているであろう妻を心配していたという。

マインドフォー・ユーが提供する旅行は、認知症の人と介護者、2人が旅行の対象で、目的地はスコットランドのハイランド地方やウェールズ北部、イングランドの海辺デボンなど英国内12カ所。テレグラフの記事では、それぞれ認知症の配偶者を持つ3組の夫婦が、3人の介護士とともに５日間の休暇を楽しむ様子が伝えられている。この時は南イングランドのドーセットにあるコテージに滞在し、軽いエクササイズを楽しんだり、ホテルで食事を味わったり、蒸気機関車に乗ったりといったアクティビティをしたという。

滞在先までの交通手段は、自動車や電車、飛行機など、旅行者が選べる。自動車の場合はマインドフォー・ユーの車で自宅まで迎えに来てくれ、電車や飛行機の場合は、到着地の駅や空港まで迎えに来てくれる。電車に同乗して付き添うことも可能だという。

空港側も認知症旅行者をサポート

一方で公共交通機関も、認知症対応に力を入れ始めているようだ。英国最大の空港であるヒースロー空港と、ロンドン北部郊外にある英国第2位のガトウィック空港は2016年に、認知症にやさしい空港を目指すと発表した。

次のページ認知症にやさしいイノベーション賞
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、パウエルＦＲＢ議長提訴を警告　後任は来
2025.12.30

ワールド

トランプ氏、イラン攻撃を警告・ハマスに武装解除要求
2025.12.30

ビジネス

米国株式市場＝下落、ハイテク株に売り　エヌビディア
2025.12.30

ビジネス

ＮＹ外為市場＝円が対ドルで上昇、介入警戒続く　日銀
2025.12.30
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 5
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 6
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 7
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中