最新記事

経営

未発表研究が示す「大胆で進歩的な」財務担当者の時代

2017年3月13日（月）19時35分
ベン・ウォーカー（Dialogue誌編集長）　※編集・企画：情報工場

（1）プレイメーカー：未来に向けて組織を"まとめる"人
（2）ゲームチェンジャー：未来を"変える"人
（3）ストラテジスト（戦略家）：未来を"描く"人
（4）ポリッシャー：未来を"磨く"人
（5）インプリメンター（実行者）：未来を"築く"人

全米CFO連盟の研究では、対象の財務プロフェッショナルたちの中では（3）のストラテジストの要素がもっとも薄かったそうだ。

このストラテジストの要素が少ないという結果は、際立ったものだった。20人の対象者の中で、はっきりとストラテジストの役割を志向する人は1人もいなかった。ストラテジストの要素を示すスコアが7（満点は10）より大きかったのは、たった1人だった。GC Indexの創設者であるネイサン・オット氏によれば、この結果は、財務の専門家に限っては決して驚くものではないという。

オット氏はDialogue誌のインタビューに次のように答えている。「すべての職種を対象にした場合、20人いたならば、たいていはそのうち4人か5人はストラテジストのスコアが7以上になります。しかし、今回、財務のプロフェッショナルに絞った場合にはそうはなりませんでした。似たような立場の別の20人を連れてきたとしても、結果は変わらないと思います。私たちのこれまでのデータや、さまざまな組織と関わってきた経験から、それははっきりしています」

今回、対象となった財務プロフェッショナルのグループにストラテジストの要素が欠けていることから、どんなことが言えるのだろうか。全米CFO連盟のニック・アラコ・ジュニアCEOは次のように指摘している。

ストラテジストが必要となるような課題が生じるかどうかは、業務次第である。つまり業務によっては、これまで、ビジネス上の機能を全体的に見渡す必要がなかったために課題が生じなかった。かつては財務がそうだった。だから、財務の分野では戦略的思考の必要性が感じられることも、実際に育まれることもなかった。

「私は、財務幹部にストラテジストが不足しているという推論にはあまり同意できません。不足しているのではなく、必要とされてこなかったのです。今ようやく、財務プロフェッショナルたちが戦略的なマインドセットを示すことが歓迎されるようになってきました。その機会も増えています。財務分析をベースに方針や根拠を考えていくことは、企業の成長戦略を策定・実行する上で役に立ちます。おそらく、多くの企業がそのことを認識するようになってきたのでしょう」と、アラコ・ジュニアCEO。

「それは、すなわち財務が、かつてサイロ化（部門間などで互いに連絡・連携することなく独自に業務を行う様子）しているとみなされた各業務の壁を越えていこうとしているからにほかなりません。財務プロフェッショナルの戦略的な能力は、企業全体の意思決定において重要な役割を果たすようになってきているのです」

【参考記事】ロボット化する社員が企業の倫理的問題を招く

次のページどのタイプが多かったか
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指
2025.05.02

ワールド

米との鉱物協定「真に対等」、ウクライナ早期批准＝ゼ
2025.05.02

ワールド

インド外相「カシミール襲撃犯に裁きを」、米国務長官
2025.05.02

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官を国連大使に指名
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中