最新記事

宇宙

人類共通の目標に大きな一歩、NASAが地球と似た惑星を7つ発見

2017年2月23日(木)17時30分
ロビー・グラマー

地球外生命の可能性を秘めた7つの惑星 NASA/JPL-Caltech

<「宇宙人」の可能性を開く惑星の発見で、国境がなくなり外交が地球外に広がる日が近づいた>

我々の予想よりずっと早く、外交を地球外に広げる日がやって来そうだ。NASA(米航空宇宙局)は水曜、地球に似た7つの惑星が太陽系に近い恒星を周回していると発表した。なかでも最大の注目は、少なくとも3つの惑星が、水が液体で存在できるなど生物の生息に適した条件が整った「ハビタブルゾーン」に位置することだ。地表に水が存在すれば、生命が育まれている可能性がある。

科学者が1つの恒星の周りで見つけた惑星群として、今回のような地球と似た大きさはこれまでで最大級だ。「科学者が最優先にするのは『地球外の生命は存在するのか』という問いに答えること。ハビタブルゾーンで7つもの惑星を発見したのは、目標に向けた目覚ましい一歩だ」と米ワシントンのNASA科学ミッション本部のトーマス・ザーブチェン副長官は記者会見で語った。

webs170223-nasa01.jpg
歴史的大発見を伝えるNASA主催の記者発表 Mike Theiler-REUTERS

研究チームは惑星の存在を確認しただけで、水や生命が存在するか否かはまだわからない。だが人類が地球外生命と対面する可能性はぐんと高まった。

【参考記事】宇宙国家「アスガルディア」構想が始動:軌道上から地球を防衛、国民も募集中

たとえ7つの惑星に生命が存在しなくても、今回の発見は地球を含めた惑星の進化の過程を人類が理解する上で非常に役に立つと、チームの研究者は言う。「ロゼッタストーンが7つの異なる言語で発見されたと考えればいい。7つの惑星は、惑星の構成について従来と全く異なる全体像を示す可能性がある」と米マサチューセッツ工科大学の研究者ジュリアン・デ・ウィットは英科学誌ネイチャーに語った。同誌はNASAの記者会見に合わせて、成果を発表する論文を初めて掲載した。

【参考記事】「エイリアンの作った超巨大構造?」を調査するプロジェクトが資金集めに成功

惑星群は相互の距離がかなり近いようだ。「仮にある惑星の地表に立って空を見上げれば、隣接する惑星の地質や雲などが見えるかもしれない。地球から見る月の大きさより大きく見えることもあるだろう」とNASAの責任者は語った。

NASAは発見について詳しく説明した映像を公開した。

太陽系の近く、冷たくて小さい恒星の周りに、地球と同サイズで、岩石でできた7つの惑星を発見した。7つとも水が液体のまま存在する可能性がある ― あれば生命の存在につながるものだ 


政治対立は二の次に

最近の国際社会が抱える他の多くの問題と違って、天文学者が究極の目標に掲げる地球に似た惑星の発見につながるとなれば、国家間の境界や政治対立も二の次だ。ネイチャーによると、最初の発見に至るにはNASAとベルギーの天文学者が主導し、チリとモロッコにある宇宙望遠鏡を使用するなど、国際的な連携が欠かせなかったという。研究チームは初めて発見した時に使用した望遠鏡の名前をとって、恒星を「トラピスト1」と名付けた(この名は、世界最高峰のビールの醸造所として知られるベルギーのトラピスト会にちなんだもの)。

トラピスト1は太陽系に近いとはいえ、地球から39光年も離れている。距離にすると約370兆キロ。地球文明に与えるインパクトは計り知れない。

From Foreign Policy Magazine

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中